テセック（6337）・リスク遊休不動産を売却
固定資産の収益性低下・減損リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026遊休不動産を売却有価証券報告書
「当連結会計年度において以下の設備を売却しております。」
長野県上伊那郡南箕輪村の土地・建物（遊休不動産）を帳簿価額6百万円で2025年5月に売却した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「上記の遊休資産については、収益性が低下していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（52百万円）として特別損失に計上しました。」
長野県上伊那郡南箕輪村の遊休資産について、収益性低下に伴う減損損失52百万円を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、所有する固定資産について「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しておりますが、外部環境の変化等により収益性が著しく低下した場合には、減損損失の計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下・減損リスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、所有する固定資産について「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しておりますが、外部環境の変化等により収益性が著しく低下した場合には、減損損失の計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下・減損リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、所有する固定資産について「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しておりますが、外部環境の変化等により収益性が著しく低下した場合には、減損損失の計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下・減損リスクは継続開示され、当期の減損損失計上はない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「外部環境の変化等により収益性が著しく低下した場合には、減損損失の計上により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当期に東京都東大和市・長野県上伊那郡箕輪町の事業用資産について44百万円の減損損失を計上した。