デジタル印刷機を新たな主力製品へ育成
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2018再掲有価証券報告書
「デジタル印刷機事業に関しましては、平成29年12月31日付で、製造、研究、開発および保守に関する事業を当社の連結子会社である㈱東機システムサービスに事業譲渡しております。事業譲渡の趣旨といたしましては、開発、製造をグループ内で集約し、開発コストの重複を回避し、市場需要の変化に素早く対応できる体制を構築するためです。当社は引き続きデジタル印刷機事業の販売の他、受託印刷業務につきましても受注活動を続けてまいります。」
デジタル印刷機事業の運営主体を子会社へ集約した後も、当社は販売および受託印刷の受注活動を継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、平成29年12月28日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社東機システムサービスへデジタル印刷機「JETLEADER1500」の製造、研究、開発及び保守に関する事業を譲渡することを決議し、同日に事業譲渡契約を締結、平成29年12月31日付で譲渡いたしました。」
デジタル印刷機JETLEADER1500の製造・研究・開発・保守に関する事業の運営主体が、連結子会社の東機システムサービスへ移管された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・売上高の確保（更新需要の取込み、保守サービス事業の強化、デジタル印刷機の販売促進）」
デジタル印刷機の販売促進を、売上高確保の継続施策として再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「デジタル印刷機に関しましては、当期はパーソナル新聞をはじめ、実際にご活用いただきました。更なる新しい新聞紙面、新たなビジネスモデルの展開について、ご提案できるよう精進してまいります。世界的なデジタル化の流れから見ても、デジタル印刷機は今後オフセット輪転機と並ぶ当社の看板製品として育っていくものと考えており」
パーソナル新聞など実際の活用事例を示し、デジタル印刷機をオフセット輪転機と並ぶ看板製品へ育成する位置づけを継続・具体化した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「・売上高の確保（更新需要の取込み、保守サービス事業の強化、デジタル印刷機の販売促進）」
デジタル印刷機の販売促進が売上確保の継続施策として再掲されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「・売上高の確保（更新需要の取込み、保守サービス事業の強化、デジタル印刷機の販売促進）」
デジタル印刷機の販売促進を、売上確保の継続施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界的なデジタル化の流れから見ても、デジタル印刷機は今後オフセット輪転機と並んで当社の主力製品として育って行くものと考えており、新たなビジネスモデルを提案すること等により、内外市場での販売活動を強力に推進してまいります。」
デジタル印刷機を既存のオフセット輪転機と並ぶ主力製品にする方向を示している。