東洋エンジニアリング（6330）・施策後退
受注活動強化とプロポーザル費用の投入
FY2018-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業力強化による受注・販路拡大174社が書いているテーマ・逆風1社・追い風181社
東洋エンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている174社のうち14社を表示しています。上の文は174社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021後退有価証券報告書
「営業利益につきましては、完成工事高の減収による減益影響がある一方で、海外子会社が手掛ける複数プロジェクトにおける収支改善、販管費におけるプロポーザル費用の抑制等により、期初業績予想値5億円に対し、11億円増益の16億円となりました。」
従来は受注活動強化に伴うプロポーザル費用の増加が記載されていたが、当年度はプロポーザル費用の抑制が利益改善要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益は、前年同四半期比で売上高減少により売上総利益が減少したこと、およびプロポーザル活動の活発化により販売費・一般管理費が増加したこと、ならびに米国向けエチレン製造設備プロジェクトの収支が第２四半期決算時見込比で266億円悪化する見込みとなったことにより、営業損失230億円(前年同四半期は営業損失15億円)となりました。」
受注活動を強化するためのプロポーザル活動が引き続き活発化しており、販売費・一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は、前年同四半期から売上高が減少したことにより売上総利益が減少したこと、並びに、受注活動強化のためプロポーザル費用等の販売費・一般管理費が増加したことにより19億円(前年同四半期比62.5％減)となりました。」
受注活動を強化するため、プロポーザル費用等を投入していることが初めて明示されている。費用増加は当四半期の販売費及び一般管理費増加の要因として説明されている。