読む価値
41定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高53,479,205千円前年比 +6.0%
営業利益8,880,404千円前年比 +2.5%
経常利益9,400,384千円前年比 +3.5%
純利益（親会社株主帰属）8,121,050千円前年比 +26.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産83,228,486千円
うち純資産 61,386,368 千円自己資本比率 73.8%前期末比 +7.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+10,372,805
投資-4,758,217
財務-5,126,263
純増減+488,325
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,390,386千円
セグメント別売上高半導体製造装置事業 48,959,043千円（前年比 +6.7%）、メディカルデバイス事業 2,263,915千円（前年比 +5.3%）、レーザ加工装置事業 2,256,247千円（前年比 -6.7%）
セグメント別利益半導体製造装置事業 8,353,235千円（前年比 +3.2%）、メディカルデバイス事業 453,393千円（前年比 -1.1%）、レーザ加工装置事業 73,775千円（前年比 -30.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高560億円
営業利益98億円
経常利益98億円
純利益68億60百万円
年間配当予想40円／株 → 20円／株（-50.0%）
業績の増減要因
売上高の増加による影響額14億10百万円増、製品ミックスなどによる影響額93百万円減、評価減の戻りなどによる影響額3億91百万円増、販売管理費の増加による影響額14億90百万円減。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失12,056千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6,559千円、投資有価証券売却益 1,306,284千円、受取損害賠償金 524,175千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,734千円、固定資産除却損 14,292千円、投資有価証券評価損 12,056千円
減価償却費2,673,130千円
期末発行済株式数75,140,556株
期末自己株式数134,055株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 53,479,205千円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 8,880,404千円（前年比 +2.5%） |
| 経常利益 | 9,400,384千円（前年比 +3.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,121,050千円（前年比 +26.0%） |
| 自己資本比率 | 当期末 73.8 / 前期末 66.5 |
| 総資産 | 83,228,486千円 |
| 純資産 | 61,386,368千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10,372,805千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,758,217千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,126,263千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,390,386千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 560億円 / 営業利益 98億円 / 経常利益 98億円 / 純利益 68億60百万円 |
| 年間配当予想 | 40円／株 → 20円／株（-50.0%） |
| セグメント別売上高 | 半導体製造装置事業 48,959,043千円（前年比 +6.7%）、メディカルデバイス事業 2,263,915千円（前年比 +5.3%）、レーザ加工装置事業 2,256,247千円（前年比 -6.7%） |
| セグメント別利益 | 半導体製造装置事業 8,353,235千円（前年比 +3.2%）、メディカルデバイス事業 453,393千円（前年比 -1.1%）、レーザ加工装置事業 73,775千円（前年比 -30.1%） |
| 減価償却費 | 2,673,130千円 |
| 減損損失 | 12,056千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6,559千円、投資有価証券売却益 1,306,284千円、受取損害賠償金 524,175千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,734千円、固定資産除却損 14,292千円、投資有価証券評価損 12,056千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 期末発行済株式数 | 75,140,556株 |
| 期末自己株式数 | 134,055株 |
| 業績の増減要因 | 売上高の増加による影響額14億10百万円増、製品ミックスなどによる影響額93百万円減、評価減の戻りなどによる影響額3億91百万円増、販売管理費の増加による影響額14億90百万円減。 |
この書類が述べていない項目（11件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国や東南アジアで半導体内製化・地政学的リスクを背景とした需要を獲得したこと、装置納入台数の増加や顧客稼働率の改善により売上が増加したことが増収要因です。人員増加や研究開発費増加により販売管理費は増加しましたが、売上高の増加により営業利益は増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益には、一部投資有価証券の売却益などが含まれています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。