読む価値
63注目
6項目のうち2項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
22
前年同期比(売上高、%)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高14,592,231千円前年比 +22.0%
営業利益2,859,355千円前年比 +3.5%
経常利益3,223,368千円前年比 +18.7%
純利益(親会社株主帰属)2,357,861千円前年比 +19.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産73,110,050千円
うち純資産 43,163,408 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高半導体製造装置事業 13,580百万円(前年比 +24.1%)、ファインプラスチック成形品事業 448百万円(前年比 -6.5%)、レーザ加工装置事業 562百万円(前年比 +5.4%)
セグメント別利益半導体製造装置事業 2,767百万円(前年比 +3.3%)、ファインプラスチック成形品事業 75百万円(前年比 -22.7%)、レーザ加工装置事業 16百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2022年5月12日公表予想から変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
売上高の増加による影響額11億37百万円増、製品ミックスなどによる影響額2億79百万円減、販売単価の上昇などによる影響額2億27百万円増、人員増や減価償却費などの製造経費増加による影響額4億67百万円減、販売管理費の増加による影響額5億20百万円減
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
特別損益の内訳特別損失 固定資産売却損 4,954千円、固定資産除却損 390千円 / 特別損失合計 5,345千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 14,592,231千円(前年比 +22.0%) |
| 営業利益 | 2,859,355千円(前年比 +3.5%) |
| 経常利益 | 3,223,368千円(前年比 +18.7%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,357,861千円(前年比 +19.2%) |
| 総資産 | 73,110,050千円 |
| 純資産 | 43,163,408千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2022年5月12日公表予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 半導体製造装置事業 13,580百万円(前年比 +24.1%)、ファインプラスチック成形品事業 448百万円(前年比 -6.5%)、レーザ加工装置事業 562百万円(前年比 +5.4%) |
| セグメント別利益 | 半導体製造装置事業 2,767百万円(前年比 +3.3%)、ファインプラスチック成形品事業 75百万円(前年比 -22.7%)、レーザ加工装置事業 16百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損失 固定資産売却損 4,954千円、固定資産除却損 390千円 / 特別損失合計 5,345千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 業績の増減要因 | 売上高の増加による影響額11億37百万円増、製品ミックスなどによる影響額2億79百万円減、販売単価の上昇などによる影響額2億27百万円増、人員増や減価償却費などの製造経費増加による影響額4億67百万円減、販売管理費の増加による影響額5億20百万円減 |
この書類が述べていない項目(21件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。EV向けなどの車載用半導体やパワー半導体向けの設備投資が活発で、高水準の受注と売上につながった。一方、製品ミックスの変化、人員強化や修繕費などの製造経費、販売管理費の増加が営業利益を抑えた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。