原材料価格上昇リスク
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-05-14対処決算
「原材料価格の上昇等の影響を受けたものの、販売価格の適正化やコスト削減の効果により、営業利益は2,261百万円（前年同期比0.8％減）と前年並みの水準を維持しました。」
原材料価格上昇の影響に対し、販売価格の適正化とコスト削減で利益水準をおおむね維持した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その結果、セグメント利益は原材料価格の上昇に対応した販売価格の値上げにより利益を維持できたこと及び採算のとれる商製品の販売が寄与した事などから1,065,197千円（前年同期比8.5％増）と増益となりました。」
原材料価格上昇に対して販売価格を値上げし、国内セグメント利益を維持・増加させたとの記載となっている。 - FY2025対処有価証券報告書
「セグメント利益は原材料価格の上昇に対応した販売価格の値上げにより利益を維持できたこと及び増収が寄与し1,928,681千円（前年同期比6.1％増）と増益となりました。」
原材料価格上昇の影響に対し販売価格を値上げし、国内セグメント利益を維持・増加させたと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「その結果、セグメント利益は鋼材価格の上昇等による利益圧迫要因や減収影響もあり981,688千円（前年同期比2.8％減）と減益となりました。」
鋼材価格の上昇が引き続き利益圧迫要因として実績分析に記載され、減収と併せて国内セグメント減益の要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、セグメント利益は鋼材価格の上昇等による利益圧迫要因などがあったものの、販売価格の値上げ効果や増収が寄与し、1,550,887千円（前年同期比28.3％増）と増益となりました。」
鋼材価格の上昇が引き続き利益圧迫要因として記載されている一方、販売価格の値上げ効果と増収により増益となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、セグメント利益は鋼材価格の上昇等による利益圧迫要因などがあったものの、売上の増加が寄与し、447,742千円（前年同期比8.4％増）と増益となりました。」
鋼材価格の上昇が引き続き利益圧迫要因として実績分析に記載されている一方、国内セグメント利益は増益となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では購買担当者を中心に常に市況価格を注視し、取引業者との価格交渉に当たっておりますが、今後、市況が大きく高騰した場合には、原材料費の上昇を抑えきれず、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇リスクと、市況監視・取引業者との価格交渉による対応を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は鋼材価格の上昇等による利益圧迫要因などがあったものの、特にケーブルクレーン事業の利益寄与が大きく、1,208,555千円（前年同期比13.7％増）と増益となりました。」
鋼材価格の上昇が引き続き利益圧迫要因として実績分析に記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は鋼材価格の上昇等利益圧迫要因があるものの、特にケーブルクレーン事業の利益寄与が大きく、872,159千円（前年同期比14.9％増）と増益となりました。」
鋼材価格の上昇が利益圧迫要因として実際のセグメント業績分析に記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社では購買担当者を中心に常に市況価格を注視し、取引業者との価格交渉に当たっておりますが、今後、市況が大きく高騰した場合には、原材料費の上昇を抑えきれず、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料の市況上昇と取引業者からの値上げ要請により、原材料費が上昇するリスクを記載している。購買担当者による市況監視と価格交渉も示している。