自己資本配当率（ＤＯＥ）2.5％以上の安定確保
FY2019に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026DOE2.0％で2％台維持有価証券報告書
「配当については、連結配当性向30％以上を安定して確保する観点から１株当たり年間38.0円（中間配当19.0円、期末配当19.0円）の配当を実施させていただくことにより、連結配当性向は717.8％、自己資本配当率(ＤＯＥ)は2.0％（前年度は2.3％）となりました。」
DOEは2.3％から2.0％へ低下したが、更新後の目標であるDOE2％台の範囲にある。 - FY2025後退有価証券報告書
「連結配当性向30％以上を基本として、自己資本配当率（ＤＯＥ）２％台を維持していくことを目標としております。」
DOEの目標表現が従来の2.5％以上から2％台の維持へ変更された。当年度DOEは2.3％であった。 - FY2024DOE改善も2.5％目標未達有価証券報告書
「配当については、自己資本配当率を安定して確保する観点から１株当たり年間41.0円（中間配当20.5円、期末配当20.5円）の配当を実施させていただくことにより、自己資本配当率（ＤＯＥ）は2.4％（前年度は2.6％）となりました。」
DOEは前年度2.6％から2.4％へ低下し、中長期目標の2.5％以上を下回った。年間配当は41円で据え置いた。 - FY2023前進有価証券報告書
「配当については、中長期的な需要予測や自己資本配当率を安定して確保する観点から１株当たり年間41.0円（中間配当20.5円、期末配当20.5円）の配当を実施させていただくことにより、自己資本配当率（ＤＯＥ）は2.6％（前年度は2.0％）となりました。」
DOE2.5％以上の中長期目標に対し、当年度のDOEは2.6％となり、初めて開示された目標水準を上回った。 - FY2022DOE目標未達を継続有価証券報告書
「自己資本配当率（ＤＯＥ）は2.0％（前年度は2.0％）となりました。」
DOEは2.0％で、2.5％以上の中長期目標を下回る状態が続いている。 - FY2021DOE目標未達・当面目標は維持有価証券報告書
「自己資本配当率（ＤＯＥ）は2.0％（前年度は2.1％）となりました。」
DOE2.5％以上の中長期目標に対し、当年度は2.0％となった。年間配当30円を維持し、当面の水準を維持したと記載している。 - FY2020DOE目標未達有価証券報告書
「自己資本配当率（ＤＯＥ）は2.3％→2.1％となりました。ＲＯＥは８％以上の確保、ＤＯＥについては2.5％以上の安定的な確保との中長期の目標に対しては未達であったものの、当面の目標である2.0％の維持は達成することができました。」
DOEは2.1％となり、中長期目標の2.5％以上を下回ったが、当面の目標2.0％は維持したと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「中長期的には、株主資本と負債のバランスを適切な水準に維持しつつ自己資本利益率（ＲＯＥ）を安定して８％以上確保できる事業構造の構築と、自己資本配当率（ＤＯＥ）を安定して2.5％以上確保することを目標としております。」
自己資本配当率（DOE）を安定して2.5％以上確保する中長期目標を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中長期的には、株主資本と負債のバランスを適切な水準に維持しつつ自己資本利益率（ＲＯＥ）を安定して８％以上確保できる事業構造の構築と、自己資本配当率（ＤＯＥ）を安定して2.5％以上確保することを目標としております。」
自己資本配当率（DOE）を安定して2.5％以上確保する中長期目標を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「中長期的には、株主資本と負債のバランスを適切な水準に維持しつつ自己資本利益率(ＲＯＥ)を安定して８％以上確保できる事業構造の構築と、自己資本配当率(ＤＯＥ)を安定して2.5％以上確保することを目標としております。」
株主還元の新たな中長期指標として、ＤＯＥ2.5％以上の安定確保を掲げた。