DXによる情報一元化とICTグランドデザインの再構築
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当期は、従来からの継続事項として、営業支援システムSFA（Sales Force Automation）を使った顧客管理や営業活動の効率化を進めるとともに、AI、IoT及びBig Data利用による粉体プロセスのパラダイムシフトに向け、これらの技術を粉体処理プロセスに組み込む試みとして開発を進めているHOSOKAWA GEN4のデータ収集を行いました。」
DX施策について、SFA活用を継続するとともに、AI・IoT・Big Dataを組み込むHOSOKAWA GEN4のデータ収集段階へ進んだ。 - FY2024DX計画見直し後の再構築有価証券報告書
「DX技術を駆使し、各データの分析を進めるとともに、あらゆる情報の一元化及び共有、データの活用により、業務効率の最適最大化を図り、持続成長可能な企業活動を推進してまいります。」
基幹システム開発計画の一部見直し・損失計上後も、新中期計画ではデータ分析・情報一元化・活用を軸にDXを進める方針を示した。 - FY2024-Q2基幹システム計画見直し・損失計上有価証券報告書
「一方、日本本社における次期基幹システム開発計画の一部見直しや、欧州連結子会社の資本効率改善のため、所有する一部土地・建物の売却を決定したことに伴う減損損失を特別損失として計上したことから、親会社株主に帰属する四半期純利益は24億３千４百万円（前年同期比3.7％の減少）となりました。」
次期基幹システム開発計画の一部見直しに伴い、ソフトウェア仮勘定568百万円等の損失を計上した。DX・ICT施策について、計画の見直しと損失計上という変化が記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「DXの推進により、あらゆる情報の一元化及び共有を図り、全従業員及び全部門の業務効率を最大化するとともに、仕事・社会の変革による持続成長可能な企業活動を目指すためのICTグランドデザインの再構築を図ってまいります。」
DXによる情報一元化・共有、業務効率最大化、ICTグランドデザイン再構築の施策を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「デジタル化の流れは、コロナ禍を契機としてさらに加速しております。当社におきましても、粉体技術を通して社会に貢献するという理念の下、DXの推進により、あらゆる情報の一元化及び共有を図り、全従業員及び全部門の業務効率を最大化するとともに、仕事・社会の変革による持続成長可能な企業活動を目指すためのICTグランドデザインの再構築を図ってまいります。」
新中期計画の重点項目として、DXによる情報の一元化・共有、全社業務効率の最大化、ICTグランドデザインの再構築を初めて独立して掲げた。