自然災害・パンデミックによる事業活動への影響
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中20社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q2能登半島地震の影響言及有価証券報告書
「また、足元では、一部自動車メーカーの生産・出荷停止や能登半島地震の影響もあり、景気回復が足踏みしております。」
自然災害に関して、能登半島地震が景気回復の足踏み要因として記載された。グループの生産拠点・営業拠点への直接被害については記載されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震や台風、豪雨による風水害等の自然災害に対して損害の発生及び発生時の損害の拡大を最小限におさえるべく、耐震化を進めるほか、点検・訓練の実施、連絡体制の整備に努めております。さらに当社グループは、新型コロナウイルス感染症のような未知の感染症の世界的拡大（パンデミック）に備え、従業員の健康と安全の確保を最優先に感染防止対策を徹底しております。」
自然災害・感染症リスクと、耐震化、点検・訓練、連絡体制整備、感染防止対策による対応を継続して開示した。 - FY2022対処有価証券報告書
「地震や台風、豪雨による風水害等の自然災害に対して損害の発生及び発生時の損害の拡大を最小限におさえるべく、耐震化を進めるほか、点検・訓練の実施、連絡体制の整備に努めております。さらに当社グループは、新型コロナウイルス感染症のような未知の感染症の世界的拡大（パンデミック）に備え、従業員の健康と安全の確保を最優先に感染防止対策を徹底しております。」
自然災害・パンデミックに対する対応として、耐震化、点検・訓練、連絡体制整備、感染防止対策を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大については、引き続き状況を注視しております。」
新型コロナウイルス感染拡大と事業活動への影響可能性について、引き続き状況を注視していると記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大については、引き続き状況を注視しております。」
新型コロナウイルス感染拡大と事業活動への影響可能性を引き続き注視していると記載した。事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの世界中への感染拡大については、現在、状況を注視しておりますが、今後の経過によっては、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスの世界的感染拡大が経営成績・財政状態に影響する可能性を引き続き記載した。事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2021影響範囲の具体化有価証券報告書
「しかしながら、甚大な自然災害により、当社グループの従業員、生産設備、システムやサプライチェーン等に被害が発生し、当社グループの活動や、財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。また、社内において感染症の拡大が認められた場合、一時的に業務停止等の措置を講じることにより、当社グループの活動や、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症リスクについて、従業員、生産設備、システム、サプライチェーンへの被害や社内感染時の一時的な業務停止まで影響経路を具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルスの世界中への感染拡大については、現在、状況を注視しておりますが、今後の経過によっては、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
事業等のリスクに重要な変更はないとしつつ、新型コロナウイルスの世界的感染拡大が経営成績・財政状態に影響する可能性を継続記載した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの世界中への感染拡大については、現在、状況を注視しておりますが、今後の経過によっては、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスの世界的感染拡大と、経営成績・財政状態への影響可能性を引き続き記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、移動自粛要請や世界各国の渡航制限などの影響を受け、当社グループにおきましても受注・販売活動の一部に制約がみられておりますが、現時点において、国内外のすべての生産拠点及び営業拠点において事業活動を行っております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う移動自粛・渡航制限が受注・販売活動の制約として継続している一方、国内外の全生産・営業拠点では事業活動を継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの世界中への感染拡大については、現在、状況を注視しておりますが、今後の経過によっては、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来は自然災害・パンデミックを一般的な可能性として開示していたが、新型コロナウイルスの世界的感染拡大が実際に発生し、経営成績・財政状態への影響可能性を個別に記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震等の自然災害や感染症の世界的流行(パンデミック)等の各種災害に対して損害の発生及び発生時の損害の拡大を最小限におさえるべく、点検・訓練の実施、連絡体制の整備に努めておりますが、このような災害による物的・人的災害により当社グループの活動に影響を与える可能性があります。」
自然災害・パンデミックのリスクと、点検・訓練・連絡体制整備による抑制策を継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震等の自然災害や感染症の世界的流行(パンデミック)等の各種災害に対して損害の発生及び発生時の損害の拡大を最小限におさえるべく、点検・訓練の実施、連絡体制の整備に努めておりますが、このような災害による物的・人的災害により当社グループの活動に影響を与える可能性があります。」
自然災害・パンデミックのリスクと、点検・訓練・連絡体制整備による抑制策を継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、地震等の自然災害や感染症の世界的流行(パンデミック)等の各種災害に対して損害の発生及び発生時の損害の拡大を最小限におさえるべく、点検・訓練の実施、連絡体制の整備に努めておりますが、このような災害による物的・人的災害により当社グループの活動に影響を与える可能性があります。」
自然災害・パンデミックをリスクとし、点検・訓練・連絡体制整備による損害抑制策も記載した。