税効果会計・収益認識会計基準の適用準備
FY2018に初出。7回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2021通期適用影響額の確定有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高が185,136千円増加し、売上原価が84,858千円、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ100,277千円増加しております。」
収益認識会計基準を通期で適用し、売上高・利益・利益剰余金への累積的影響額を開示している。 - FY2021-Q3会計基準適用影響額の更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高が173,767千円増加し、売上原価が81,837千円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ91,930千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は、93,539千円減少しております。」
収益認識会計基準の適用による売上高、利益、利益剰余金への影響額を第3四半期累計で更新している。 - FY2021-Q2会計基準適用影響額の具体化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高が173,695千円増加し、売上原価が81,806千円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ91,888千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は、93,539千円減少しております。」
収益認識会計基準等の適用について、売上高・利益・利益剰余金への具体的な影響額を開示している。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転したと判断した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。当社グループは、機械性能確認後、機械出荷時に収益を認識する出荷基準から、顧客指定工場に、機械搬入据付終了後に収益を認識する搬入据付基準へと変更いたしました。」
収益認識会計基準を当第1四半期連結累計期間の期首から適用し、機械の収益認識を出荷基準から搬入据付基準へ変更した。適用により売上高139,229千円、営業利益等が43,314千円減少した影響も記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 令和２年３月31日)」「2021年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準について、適用予定日を2021年3月期の期首と明示し、適用準備を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しており」
税効果会計に係る基準等について、適用準備段階から当第1四半期連結会計期間の期首適用へ進んでいる。 - FY2018初出有価証券報告書
「・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」」「・「収益認識に関する会計基準」」
税効果会計基準等を平成31年3月期、収益認識会計基準を平成34年3月期の期首から適用予定とし、影響額を評価中としている。