第4次中期経営計画とグローバル企業化
FY2016に初出。21回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは「グループ一体での飛躍的成長に向けた基盤整備の時期」と位置づけた第７次中期経営計画（2024年７月期～2026年７月期）で掲げた基本戦略の一層の推進を図るべく、グローバル展開の加速と事業領域の拡大を重要課題として、取り組みを強化してまいりました。」
第7次中期経営計画への移行後の成長基盤整備、グローバル展開加速、事業領域拡大の方向性が再確認された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、「グループ一体での飛躍的成長に向けた基盤整備の時期」と位置づけた第７次中期経営計画（2024年７月期～2026年７月期）を策定しており、以下の中期経営ビジョンと基本戦略を掲げ、当連結会計年度（2024年７月期）より推進しております。」
第7次中期経営計画への移行後の位置づけと、2024年7月期からの推進が通期報告書で再確認された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年７月期を最終年度とする第６次中期経営計画において、以下の基本戦略を掲げ、前連結会計年度（2021年７月期）より推進しております。『さらなる躍進に向けグローバル展開の拡大を目指す』」
第6次中期経営計画の期間とグローバル展開拡大の方向性が通期報告書でも再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第6次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは「連結グループの安定成長基盤整備の時期」と位置づけた第６次中期経営計画（2021年７月期～2023年７月期）で掲げた基本戦略の一層の推進を図るべく、グローバル展開加速に向けた販売体制の確立とグループ会社間の事業連携強化を重要課題として、取り組みを強化してまいりました。」
第6次中期経営計画の継続と、グローバル展開加速に向けた販売体制の確立およびグループ間連携の強化が再確認された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年７月期を最終年度とする第６次中期経営計画において、以下の基本戦略を掲げ、当連結会計年度（2021年７月期）より推進しております。『さらなる躍進に向けグローバル展開の拡大を目指す』」
第4次中期経営計画以降のグローバル企業化・成長基盤構築の方向性が、第6次中期経営計画として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第6次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは「連結グループの安定成長基盤整備の時期」と位置づけた第６次中期経営計画（2021年７月期～2023年７月期）を策定し、さらなる成長に向けて、グローバル展開の拡大とグループ会社間の事業連携強化を重要課題として取り組んでまいりました。」
第5次中期経営計画から第6次中期経営計画へ移行した後の計画内容が、第2四半期でも変更なく再確認された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは「連結グループの安定成長基盤整備の時期」と位置づけた第６次中期経営計画（2021年７月期～2023年７月期）を策定し、さらなる成長に向けて、グローバル展開の拡大とグループ会社間の事業連携強化を重要課題として取り組んでまいりました。」
第5次中期経営計画から第6次中期経営計画へ移行し、計画の位置づけが「連結グループの安定成長基盤整備の時期」とされた。グローバル展開の拡大とグループ会社間の事業連携強化を重要課題としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成32年７月期を最終年度とする第５次中期経営計画において、以下の基本戦略を掲げ、当連結会計年度（平成30年７月期）より推進しております。」
第5次中期経営計画の期間と基本戦略が通期有価証券報告書で再確認され、平成30年7月期から推進していると記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第5次中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは『連結グループの基礎固めから成長基盤構築の時期』と位置づけた第５次中期経営計画（平成30年7月期～平成32年7月期）を策定いたしました。今後、海外事業の拡大とグループ会社間の事業連携強化を重要課題として、上記(3)の基本戦略を推進してまいります。」
第4次中期経営計画の期間終了後、第5次中期経営計画へ移行し、グローバル企業化の方針が連結グループの基礎固めと成長基盤構築の計画へ整理された。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「『海外市場での成長基盤構築の時期』と位置付けた第４次中期経営計画（平成27年７月期～平成29年７月期）においては、海外事業の強化とソリューションビジネスの拡大を重要課題として掲げており、事業領域拡大のためのM&A・アライアンスの推進も基本戦略の１つとして取り組んでおります。」
第4次中期経営計画の基本戦略がオサ機械株式会社の買収理由として再掲され、同計画に掲げたM&A・アライアンス施策について具体的な実行事例が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は『海外市場での成長基盤構築の時期』と位置づけた第４次中期経営計画（平成27年7月期～平成29年7月期）において、以下の基本戦略を掲げ、前事業年度（平成27年７月期）より推進しております。『持続的成長に向けてグローバル企業を目指す』① 顧客関係の深化と新機種投入により、国内市場で安定的な売上高を維持する。② 海外事業を強化し、海外市場向けの売上高の大幅な伸長を目指す。③ 顧客の期待にワンストップで応え、ソリューションビジネスの拡大を図る。④ 競争力強化と海外市場開拓のための商品開発を推進する。⑤ 顧客が安心して生産活動できる包装システムとサービスを提供で、顧客満足度を得る。⑥ 事業領域拡大のためのM&A・アライアンスを推進する。」
第4次中期経営計画の期間を平成27年7月期から平成29年7月期とし、持続的成長とグローバル企業化を掲げ、国内、海外、ソリューション、商品開発、顧客満足、M&A・アライアンスの6基本戦略を示している。