読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.6
売上高前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年8月1日〜2025年7月31日連結日本基準売上高10,108百万円前年比 +2.6%
営業利益1,073百万円前年比 +7.4%
経常利益1,067百万円前年比 +4.7%
純利益（親会社株主帰属）799百万円前年比 +10.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益454.02円
期末の財政状態
総資産10,971百万円
うち純資産 7,474 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+408
投資-51
財務-336
純増減+21
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,856百万円
セグメント別売上高包装機械事業 9,107百万円（前年比 +6.6%）、生産機械事業 1,001百万円（前年比 -24.4%）
セグメント別利益包装機械事業 1,051百万円（前年比 +10.4%）、生産機械事業 21百万円（前年比 -54.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,000百万円（前年比 +8.8%）
営業利益1,095百万円（前年比 +2.0%）
経常利益1,100百万円（前年比 +3.0%）
純利益770百万円（前年比 -3.7%）
年間配当予想110円 → 120円（+9.1%）
株主還元方針連結配当性向30％または連結純資産配当率（DOE）3％を目安
業績の増減要因
包装機械事業の包装システム販売実績の増加等により増収。人的資本への投資強化で販売費及び一般管理費は増加したが、増収効果により増益。生産機械事業は大型プラントの販売実績減少により減収減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象2025年8月12日に自己株式81,600株を取得し、取得価額239,169,600円で自己株式取得を終了した。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 84千円 / 特別損失 固定資産除却損 412千円
減価償却費112,640千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年8月1日〜2025年7月31日 |
| 売上高 | 10,108百万円（前年比 +2.6%） |
| 営業利益 | 1,073百万円（前年比 +7.4%） |
| 経常利益 | 1,067百万円（前年比 +4.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 799百万円（前年比 +10.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 454.02円 |
| 総資産 | 10,971百万円 |
| 純資産 | 7,474百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 408百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -51百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -336百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,856百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,000百万円（前年比 +8.8%） / 営業利益 1,095百万円（前年比 +2.0%） / 経常利益 1,100百万円（前年比 +3.0%） / 純利益 770百万円（前年比 -3.7%） |
| 年間配当予想 | 110円 → 120円（+9.1%） |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30％または連結純資産配当率（DOE）3％を目安 |
| セグメント別売上高 | 包装機械事業 9,107百万円（前年比 +6.6%）、生産機械事業 1,001百万円（前年比 -24.4%） |
| セグメント別利益 | 包装機械事業 1,051百万円（前年比 +10.4%）、生産機械事業 21百万円（前年比 -54.4%） |
| 減価償却費 | 112,640千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 84千円 / 特別損失 固定資産除却損 412千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 2025年8月12日に自己株式81,600株を取得し、取得価額239,169,600円で自己株式取得を終了した。 |
| 業績の増減要因 | 包装機械事業の包装システム販売実績の増加等により増収。人的資本への投資強化で販売費及び一般管理費は増加したが、増収効果により増益。生産機械事業は大型プラントの販売実績減少により減収減益。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。包装機械事業で包装システムの販売実績が増加したことなどにより増収となった。人的資本への投資強化で販売費及び一般管理費は増加したものの、増収効果により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が増益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。