需要対応・研究開発に伴う費用増加
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2025-H1増産に伴う費用増と引当減有価証券報告書
「費用面におきましては、受注の増加に伴い材料費や外注加工費などの変動費が増加しました。また、増産に向けた人員の拡充を行ったことから労務費も増加しました。なお、受注の増加に伴って棚卸は増加いたしましたが、工場の稼働率の上昇により、受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少いたしました。」
受注増加と増産向け人員拡充により変動費・労務費・棚卸が増加した一方、工場稼働率の上昇により受注損失引当金と棚卸資産評価減は減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、稼働率の改善に伴い受注損失引当金及び棚卸評価損が46百万円減少いたしました。」
工場稼働率の改善に伴い、受注損失引当金及び棚卸評価損が46百万円減少した。 - FY2024-Q3稼働率向上・開発品費用による限定的改善有価証券報告書
「費用面につきましては、工場稼働率の向上によって受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少しましたが、新規顧客向けの開発品に一時的な費用発生があり、原価率は限定的な改善にとどまりました。」
工場稼働率の向上により受注損失引当金・棚卸資産評価減は減少した一方、新規顧客向け開発品の一時費用により原価率の改善は限定的だった。 - FY2024-Q2稼働停滞下の第2四半期費用実績に更新有価証券報告書
「費用面におきましては、工場の稼働が停滞したことによる原価率の悪化があったものの、在庫が減少したことなどから、受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少いたしました。」
工場稼働停滞による原価率悪化が生じた一方、在庫減少等により受注損失引当金及び棚卸資産評価減は減少した。 - FY2024-Q1稼働停滞下の引当・評価減減少有価証券報告書
「費用面につきましては、工場の稼働が停滞したままである一方で、在庫が減少した事などから受注損失引当金及び棚卸資産の評価減は減少しました。」
工場稼働の停滞が続く一方、在庫減少等により受注損失引当金及び棚卸資産評価減が減少した。 - FY2023通期費用実績に更新有価証券報告書
「また、稼働率の低下に伴い棚卸評価損140百万円の増加が発生いたしました。さらに、当事業年度取得分の新規設備に遊休設備が発生したことに伴い、営業外費用で70百万円の減価償却費が発生いたしました。」
稼働率低下により棚卸評価損が140百万円増加し、新規設備の遊休化により営業外費用70百万円の減価償却費が発生した。 - FY2023-Q3稼働率悪化・遊休設備による費用増有価証券報告書
「費用面につきましては、従来の予想に対し材料費・外注費や人員抑制による労務費減少があったものの、工場稼働率の悪化に伴う加工単価の上昇から受注損失引当金及び棚卸評価損の増加が発生いたしました。また、当期取得分の新設設備に遊休設備が発生したことに伴う営業外費用が増加しました。」
材料費・外注費及び労務費は減少した一方、工場稼働率の悪化による加工単価上昇から受注損失引当金・棚卸評価損が増加し、新設設備の遊休化による営業外費用も増加した。 - FY2023-Q2固定費増・稼働低下による原価率悪化有価証券報告書
「費用面につきましては、従来進めていた生産能力拡大に伴い固定費が増加していることと、売上高が減少するなか機械稼働が低下したことによる原価率の悪化によって、受注済で未検収の受注残高に対する棚卸評価損の増加等が発生いたしました。」
生産能力拡大に伴う固定費増加に加え、売上高減少と機械稼働低下による原価率悪化が発生し、棚卸評価損の増加等につながった。 - FY2022通期費用実績に更新有価証券報告書
「費用面につきましては、生産能力増強に伴う減価償却費と労務費の増加が発生いたしました。」
生産能力増強に伴う減価償却費及び労務費の増加が通期の費用要因として記載された。 - FY2022-Q3生産能力増強に伴う費用増加有価証券報告書
「費用面につきましては、生産能力増強に伴う減価償却費の増加と労務費の増加が発生いたしました。」
生産能力増強の進行に伴い、減価償却費及び労務費が増加したとの費用実績が記載された。 - FY2022-Q2受注残・不採算製品の引当及び評価損増加有価証券報告書
「しかしながら、受注残が多くなったことと設備投資の進行と人材採用の急増による時間単価の上昇等により、受注済みで未検収の受注残に含まれる一部の不採算製品に対して、受注損失引当金及び棚卸評価損の増加が発生いたしました。」
受注残の増加、設備投資、人材採用急増による時間単価上昇を背景に、未検収の一部不採算製品について受注損失引当金及び棚卸評価損が増加した。 - FY2022-Q1工場稼働上昇・引当減による原価低減有価証券報告書
「費用面につきましては、工場の稼働が上がったことと受注損失引当金及びたな卸資産の評価減が減少したことなどから売上原価を低減することができました。」
工場稼働率の上昇、受注損失引当金及び棚卸資産評価減の減少により、売上原価を低減したと説明している。 - FY2021生産能力超過受注に伴う費用増加有価証券報告書
「また、生産能力を超える受注が続いたことから外注費が増加したことと、生産リードタイムが長期化したことで一部の不採算製品に関連する受注損失引当金の増加も発生いたしました。さらに、新規顧客の要望を受けた試験が想定外に急増し研究開発費が増加いたしました。」
生産能力を超える受注の継続、生産リードタイム長期化に伴う受注損失引当金の増加、新規顧客向け試験の急増による研究開発費増加が通期費用要因として記載された。 - FY2021-Q2M&A調査費用による一般管理費上振れ有価証券報告書
「費用面につきましては、当初想定に対して材料費の比率が低くとどまりました。しかしながら、Ｍ＆Ａを目指した案件が未成就に終わったため当初予定よりも早期の2021年２月に企業調査に関する支払報酬が発生したことから、直前に公表した見通しに対して一般管理費が若干上振れいたしました。」
材料費比率は当初想定より低位にとどまった一方、未成就となったM&A案件の企業調査に関する支払報酬により、一般管理費が直前見通しを若干上回ったと説明している。 - FY2021-Q1四半期費用抑制効果に更新有価証券報告書
「費用面につきましては、外注費の比率が低くとどまったことや工場経費の抑制活動を行ったことで、従来の想定よりも低減することができました。」
外注費比率の低位推移及び工場経費の抑制活動により、費用が従来想定を下回ったとの四半期実績が記載されている。 - FY2020通期費用抑制効果に更新有価証券報告書
「費用面につきましては、採算性の低い案件が減ったことで、当初想定に対して材料費と外注費の比率が低くとどまったことなどから、従来の見通しよりも低減することができました。」
採算性の低い案件の減少により材料費・外注費比率が低位にとどまり、費用が従来見通しより低減したとの通期実績が記載された。 - FY2020-Q3費用抑制効果の継続有価証券報告書
「費用面につきましては、採算性の低い受注が減ったことで、当初想定に対して材料費と外注費の比率が低くとどまったことなどから、従来見通しよりも低減することができました。」
採算性の低い受注の減少により材料費・外注費比率が低位にとどまり、費用が従来見通しより低減したとの説明が続いている。 - FY2020-Q2費用抑制効果の継続有価証券報告書
「費用面につきましては、採算性の低い受注が減ったことで、当初想定に対して材料費と外注比の比率が低くとどまったことや、工場消耗品の抑制活動を行ったことから、予算よりも低減することができました。」
採算性の低い受注の減少により材料費・外注費比率が想定を下回ったこと、工場消耗品の抑制活動により、費用を予算より低減したと記載している。 - FY2020-Q1費用抑制効果有価証券報告書
「新たに受注が始まった案件が当初想定に対して材料費や外注費の比率が低くとどまったことで限界利益が増加したことや、工場消耗品の抑制活動を行ったことから、予算よりも低減することができました。」
新規受注案件の材料費・外注費比率が想定を下回り、工場消耗品の抑制活動も行った結果、費用を予算より低減したと記載されている。 - FY2019通期費用実績に更新有価証券報告書
「費用面では、前事業年度において設備投資した出水事業所の生産設備等に関連する減価償却費や労務費等の増加により製造原価が増加いたしました。」
出水事業所の前期設備投資に伴う減価償却費・労務費等が通期の製造原価増加要因となった。 - FY2019-Q3四半期費用実績に更新有価証券報告書
「費用面では、前期に設備投資した出水事業所生産設備等に関連する減価償却費や労務費等により製造原価が増加いたしました。」
出水事業所の生産設備に関連する減価償却費及び労務費等により、製造原価が増加したとの第3四半期累計実績に更新された。 - FY2019-Q2四半期費用実績に更新有価証券報告書
「費用面では、前期に設備投資した出水事業所生産設備等に関連する減価償却費や労務費等により製造原価が増加いたしました。販売費及び一般管理費も内部管理体制の強化と出水事業所への管理部門移設費用等により増加しております。」
出水事業所の生産設備に関連する減価償却費・労務費、内部管理体制の強化及び管理部門移設費用等による費用増加が記載されている。 - FY2019-Q1四半期費用実績に更新有価証券報告書
「費用面では、前期に設備投資した出水事業所生産設備等に関連する減価償却費や労務費等により製造原価は増加しました。販売費及び一般管理費も内部管理体制の強化と出水事業所への管理部門移設費用等により増加しております。」
出水事業所の生産設備に関連する減価償却費・労務費等、内部管理体制の強化及び管理部門移設費用等により費用が増加したと記載している。 - FY2018通期実績に更新有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、当初想定していなかったパイオニアプラズマディスプレイ株式会社からの出水事業所取得に伴い、登録免許税が平成29年12月に51百万円発生したほか、人件費が増加したことを主因に前期より196百万円増加しました。」
出水事業所取得に伴う登録免許税51百万円、人件費及び設備増強・採用に伴う費用増加が通期の費用要因として記載されている。 - FY2018-Q3四半期実績に更新有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、当初想定していなかったパイオニアプラズマディスプレイ株式会社からの出水事業所取得に伴い、登録免許税が平成29年12月に51百万円発生したほか、人件費が増加したことを主因に前年同期より152百万円増加しました。」
出水事業所取得に伴う登録免許税51百万円及び人件費の増加を主因として、販売費及び一般管理費が前年同期比152百万円増加した。 - FY2018-Q2四半期実績に更新有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、当初想定していなかったパイオニアプラズマディスプレイ株式会社からの出水事業所取得に伴い、登録免許税が平成29年12月に51百万円発生したほか、人件費が増加したことを主因に前年同期より104百万円増加しました。」
当第2四半期累計期間では、出水事業所取得に伴う登録免許税51百万円や人件費の増加により、販売費及び一般管理費が前年同期比104百万円増加した。 - FY2018-Q1四半期実績に更新有価証券報告書
「費用面では、売上高の増加に伴い材料費と外注加工費も増加したことにくわえ、急拡大する半導体製造装置市場の需要に備えるために生産設備の増強や人材採用を積極的に進めていることで、減価償却費や労務費等が増加し製造原価は増加しました。販売費及び一般管理費も人員増に伴い増加しております。」
当第１四半期では、売上高増加に伴う材料費・外注加工費、生産設備増強・人材採用に伴う減価償却費・労務費、人員増に伴う販売費及び一般管理費の増加が記載されている。 - FY2017通期実績に更新有価証券報告書
「平成30年８月期に向けて急拡大する需要に備えるためのさらなる生産設備の増強を進めていることや人材採用を積極的に進めていることで、減価償却費や労務費等が増加し」
通期では設備増強・人材採用に伴う減価償却費・労務費、売上増加に伴う材料費・外注加工費、研究開発費の増加が費用増加要因として記載されている。 - FY2017-Q3四半期実績に更新有価証券報告書
「また、損益面では、来期に向けて急拡大する需要に備えるための生産設備増強を進めていることや人材採用を積極的に進めていることで、減価償却費や労務費等の増加が発生し、売上高増加により材料費と外注加工費も増加したことで製造原価は増加しました。販売費及び一般管理費の増加は、研究開発費が増加したことを主因としたものです。」
第3四半期累計期間では、設備増強と人材採用に伴う減価償却費・労務費、売上高増加に伴う材料費・外注加工費、研究開発費の増加が記載されている。 - FY2017-Q2四半期実績に更新有価証券報告書
「また、損益面では、来期に向けて急拡大する需要に備えるための生産設備増強を進めていることや人材採用を積極的に進めていることで、減価償却費や労務費等の増加が発生し、売上高増加により材料費と外注加工費も増加したことで製造原価は増加しました。販売費及び一般管理費につきましては、研究開発費が増加したことを主因に前年同期より27百万円増加しました。」
設備増強と積極的な人材採用により減価償却費・労務費等が増加し、売上高増加に伴い材料費・外注加工費も増加した。販売費及び一般管理費は研究開発費の増加を主因に前年同期比27百万円増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、損益面では、来年に向けて急拡大する需要に備えるための生産設備増強を進めていることで、減価償却費や外注加工費等の増加が発生し、製造原価は若干増加しました。販売管理費につきましては、研究開発費が発生したことを主因に前年同期より26百万円増加しました。」
急拡大する需要への備えとして設備増強を進めた結果、減価償却費・外注加工費等が増加し、研究開発費を主因として販売管理費も前年同期比26百万円増加したと記載している。