中期経営計画2017の最終年施策の推進
FY2016-Q2に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2018。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに4社。
- FY2018実績引用有価証券報告書
「当社は、当社グループの中長期的な持続的成長を目指し、「誰からも信頼される会社であり続ける」、「魅力ある会社になるために常に変革する」との基本方針を掲げ、前中期経営計画で実行した積極投資の効果を具現化する期間とし」
前中期経営計画2017の施策・積極投資は、引き続き中期経営計画2019で効果を具現化する過去の取り組みとして引用されている。 - FY2017-Q3実績引用有価証券報告書
「前中期経営計画期間での積極投資や施策の効果を具現化する取り組みを中心に更なる経営基盤強化に努めました。」
中期経営計画2017を含む前中期経営計画期間の積極投資・施策が、現行計画の基盤として過去の取り組み・効果として引用されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、最終年度を迎えた「中期経営計画2017」において、市場競争力のある製品投入や、各種キャンペーンを展開するなど拡販に努めるとともに、更なる販売強化や効率化を目的として欧州および国内の子会社の再編に取り組んだほか、グループ決算期の統一に向けた準備を進めました。」
中期経営計画2017は最終年度を迎え、製品投入、拡販、子会社再編、決算期統一準備などを進めたうえで、新たな中期経営計画2019へ移行した。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループはより強固な経営基盤の構築を目指し、欧州市場における拡販を目的とした欧州子会社の販売機能強化や国内営業体制の効率化などを狙いとする国内販売子会社７社の統合に向けた取り組みを推し進めるとともに、一層の事業運営の効率化を図るべくグループ決算期の統一にも着手しました。その他、広島事業所構内に西日本物流センターを建設、稼働するなど、攻めの３ヶ年と位置付けた「中期経営計画２０１７」の各施策に積極的に取り組みました。」
中期経営計画2017の施策として、欧州子会社の販売機能強化、国内販売子会社7社の統合、グループ決算期の統一着手、西日本物流センターの建設・稼働など、複数の具体的な進捗が記載された。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは新製品の投入や各種プロモーションなどを展開してシェア拡大を図るとともに、組み立てラインの自動化や検査設備の充実など、生産効率・製品品質の向上に資する設備投資も行いました。また、経営基盤強化のための国内販売子会社統合に着手するなど、最終年となった「中期経営計画2017」の達成に向け、グループ一丸となって各重点施策に取り組みました。」
中期経営計画2017の最終年として施策を継続するなか、国内販売子会社統合への着手や設備投資など、具体的な進捗が記載された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、西日本物流拠点の拡充に着手するなど、最終年となった３ヶ年計画「中期経営計画２０１７」に基づく諸施策を着実に推進してまいりました。」
3ヶ年計画の最終年として、計画に基づく施策を継続推進している。