事業拡大・環境変化を見据えて社外取締役の必要性を検討する
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「取締役６名（横田義之、綿井宏、河本正博、中川勝巳、坂根裕二、社外取締役である川角栄二）で構成される取締役会」
社外取締役1名を含む6名の取締役会体制を継続した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「取締役６名（横田義之、綿井宏、河本正博、中川勝巳、坂根裕二、社外取締役である川角栄二）で構成される取締役会」
社外取締役1名を含む6名の取締役会体制を継続した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「取締役６名（横田義之、綿井宏、河本正博、中川勝巳、坂根裕二、社外取締役である川角栄二）で構成される取締役会」
社外取締役1名を含む6名の取締役会体制を継続した。 - FY2023取締役会を6名体制で記載有価証券報告書
「取締役６名（横田義之、綿井宏、河本正博、中川勝巳、坂根裕二、社外取締役である川角栄二）で構成される取締役会」
社外取締役1名を含む取締役会について、提出日現在の構成を6名として記載した。なお、取締役会活動の記載では、2023年6月27日付で横田博が退任したことも示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「取締役７名（横田博、横田義之、綿井宏、河本正博、中川勝巳、坂根裕二、社外取締役である川角栄二）で構成される取締役会」
社外取締役1名を含む7名の取締役会体制を継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「取締役７名（横田博、横田義之、綿井宏、河本正博、中川勝巳、坂根裕二、社外取締役である川角栄二）で構成される取締役会」
従来の社外取締役の必要性を検討する方針から進み、社外取締役1名を選任した体制となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当社は、社外取締役を選任しておりませんが、それに代わり監査役３名中３名を社外監査役としており、取締役会及び部長会等の重要会議への出席、定期的な経営者との面談を通じて、取締役に対する監視機能を強化する体制としております。」
社外取締役を置かず、3名全員を社外監査役とする監視体制を継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「なお、当社は、社外取締役を選任しておりませんが、それに代わり監査役３名中３名を社外監査役としており、取締役会及び部長会等の重要会議への出席、定期的な経営者との面談を通じて、取締役に対する監視機能を強化する体制としております。」
社外取締役を置かず、3名全員を社外監査役とする監視体制を継続した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、社外取締役は本書提出日現在選任しておりません。選任していない理由といたしましては、当社の規模及び組織体制に鑑み、取締役の意思決定機能と社外監査役の経営監視機能が充分に機能しているものと判断し現在の体制を採択しております。ただし、現状の体制を機軸としつつ、事業拡大や経営環境の変化を見据え、経営及び企業統治の更なる強化を図るため、適切な時期に社外取締役の必要性を検討したいと考えております。」
社外取締役を現時点では選任せず、事業拡大や環境変化に応じて必要性を検討する方針を再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ただし、現状の体制を機軸としつつ、事業拡大や経営環境の変化を見据え、経営及び企業統治の更なる強化を図るため、適切な時期に社外取締役の必要性を検討したいと考えております。」
社外取締役の必要性を、事業拡大や経営環境の変化を見据えて適時検討する方針を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ただし、現状の体制を機軸としつつ、事業拡大や経営環境の変化を見据え、経営及び企業統治の更なる強化を図るため、適切な時期に社外取締役の必要性を検討したいと考えております。」
現時点では社外取締役を選任していないが、事業拡大・環境変化に応じて必要性を検討すると記載。