物流費・燃料費高騰リスク
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024。
KLASSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。30社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「また、物流2024年問題として、運送業者の業務逼迫が広範囲かつ多様な影響を引き起こしつつあります。当社においても、何らかの支障が生じれば、速やかに対応してまいりますが、充分な対応ができない場合は当社グループの配送サービスの低下や、物流コストの高騰につながるおそれがあります。」
前期に予想されていた物流2024年問題について、運送業者の業務逼迫が影響を引き起こしつつあるとの表現に変わり、リスクの進行が示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、物流2024年問題として、運送業者の業務逼迫が広範囲かつ多様な影響を引き起こすことが予想されています。当社においても、何らかの支障が予見されれば、速やかに対応すべく影響を注視しておりますが、充分な対応ができない場合は当社グループの配送サービスの低下や、物流コストの高騰につながる可能性があります。」
従来の運送費上昇リスクに加え、物流2024年問題による運送業務逼迫、配送サービス低下、物流コスト高騰の可能性が明示された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、セグメント売上高は1,505百万円（前年同期比0.4％減）となり、損益は運送費の上昇の影響等もあり営業損失５百万円（前年同四半期は営業利益13百万円）となりました。」
運送費の上昇が引き続きプロフェッショナルセグメントの営業損失要因として当第1四半期の業績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当事業年度は増収を確保したものの、業務用カタログNO.15の発刊や産業機器事業部門での新機種開発等翌期以降の貢献を期待する先行投資の実施に加え、上場に伴う諸経費の発生や物流費が増加したことなどから売上高経常利益率は2.3％（前事業年度は4.2％）となりました。」
物流費の増加が先行投資・上場関連費用とともに利益率低下の要因として通期業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「糊付機販売が低調であったことや、運送料の値上がりによる運送費の上昇等の経費の増加により、営業損失10百万円となりました。」
運送料の値上がりによる運送費上昇が経費増加およびプロフェッショナルセグメントの営業損失として顕在化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「原油高などにより燃料費、物流費が高騰し、コスト削減努力でも補えない場合や、それらを販売価格に転嫁できない場合などには、当社の業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
全国3か所の物流拠点によるコスト削減を対処策としている。