SDGs・ESGを経営中核に位置づけた持続可能な社会への貢献
FY2021に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、サステナビリティの視点を経営の中核に位置づけ、環境問題や社会課題の解決を通じて事業機会の創出を図ることを目指しております。」
サステナビリティを経営の中核に位置づけ、環境・社会課題の解決を事業機会につなげる方針を再確認している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに、高井田工場においても太陽光発電設備を設置し、既に導入済みのCO₂フリー電力とともに製造過程におけるCO₂排出削減を積極的に推進してまいります。」
サステナビリティを経営の根幹に置く方針の下、既導入のCO₂フリー電力に加えて、高井田工場への太陽光発電設備設置という具体的な製造過程の排出削減施策を示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、「空気のちからで社会を豊かにする」をスローガンに掲げています。このスローガンのもと「エコ」と「ウェルネス」の視点で「社会課題の解決」に真摯に取り組み、社会と自社の成長を目指します。また、同時に「自社の変革」を推進し、高い対応力を持ったレジリエンスな体制を構築します。具体的にはガバナンス・コンプライアンス・リスクマネジメントを基盤とし、以下の4つのアクションを実践していきます。」
SDGs・ESGを経営の中核に置く方針を、「空気のちからで社会を豊かにする」というスローガンと、エコ・ウェルネスのソリューションおよびトランスフォーメーションという4つのアクションに整理している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、全製作所においてCO2フリー電力の導入を達成しました。カーボンニュートラルに寄与する製品開発とともに製造過程に発生するCO2排出削減にも積極的に取り組んでおります。」
サステナビリティを経営の根幹に置く方針の下、全製作所でCO2フリー電力の導入を達成し、製品開発と製造過程のCO2排出削減を進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社は、サステナビリティを経営の根幹と捉え、カーボンニュートラルに寄与する製品開発を進めております。製造部門においては、生産力増強のための八尾製作所の建て替えを進めるとともに、CO2フリー電力の導入なども進めてまいりました。」
サステナビリティを経営の根幹に置き、カーボンニュートラル製品、八尾製作所の建て替え、CO2フリー電力導入を進める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社は、サステナビリティを経営の根幹と捉え、カーボンニュートラルに寄与する製品開発を進めております。製造部門においては、生産力増強のための八尾製作所の建て替えを進めるとともに、CO2フリー電力の導入なども進めてまいりました。」
サステナビリティを経営の根幹に置く方針を再確認し、カーボンニュートラル製品、生産拠点の建て替え、CO2フリー電力の導入を関連施策として記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、社長を委員長としたSDGs推進委員会を設置しています。その配下に環境・社会・ガバナンスそれぞれの委員会を、さらにその配下にはマテリアリティごとの部会を設置しています。」
SDGs・ESGを経営の中核に置く方針について、環境・社会・ガバナンス委員会とマテリアリティ別部会を含む推進体制を具体化し、目標・進捗を四半期ごとに報告する運用を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社はSDGs・ESGの視点を経営の中核に位置づけており、これを推進するため全社横断的な組織としてSDGs推進委員会を設置しております。当委員会では、SDGsについての取り組み、目標、活動の評価、更なるアクションプランの検討が行われます。」
SDGs・ESGを経営の中核に置き、SDGs推進委員会が取り組み、目標、評価、アクションプランを扱う体制を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、サステナビリティの取り組みといたしましては、今期より設置したSDGs推進委員会が、今期の取組テーマと目標を設定し、取締役会への報告を経て活動を開始しました。」
SDGs・ESGを経営中核に位置づける方針について、SDGs推進委員会の設置、テーマ・目標の設定、取締役会への報告、活動開始という実施段階への進展が示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「同時に、当社は、SDGs・ESGの視点を経営の中核に位置づけ、環境問題や社会課題の解決を通じて事業機会の創出を図ることを目指しております。」
環境・社会・ガバナンスを事業活動に組み込み、環境負荷低減、健康・衛生、地域連携、人材育成、リスク・コンプライアンス等を推進する方針を初めて独立した経営方針として明示している。