原材料高騰・人手不足によるコスト負担
FY2022-Q3に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
島精機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。41社中25社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- 2026-10-30悪化決算
「長引く中東情勢の緊迫化や物価上昇、為替動向による影響等、世界経済は依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
中東情勢、物価上昇、為替動向による世界経済の不透明感が継続した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化による地政学リスクの高まりなど先行きは不透明な状況が継続すると思われます。中東情勢の緊張が長期化した場合には、原材料費、エネルギー価格、輸送費などの高騰によるコスト増が想定され、原材料の供給不足による生産面への影響や顧客の生産調整、市場の停滞による受注減といったリスクが生じる可能性があります。」
原材料・エネルギー・輸送費の高騰、供給不足、生産調整、受注減について、中東情勢の長期化を契機とするリスクとして具体化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「この変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の売上原価が16億66百万円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失が同額増加しております。」
材料の保有状況と受注状況の変化を踏まえ棚卸資産評価基準を変更し、売上原価・各損失を16億66百万円押し上げた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢長期化による原材料・エネルギー価格高騰が続き、インフレ抑制に向けた欧米の金融引き締めや中国の不動産市場低迷にともなう景気減速など、世界経済は依然として先行き不透明な状況が継続しました。」
原材料・エネルギー価格高騰、欧米の金融引き締め、中国不動産市場低迷による景気・コスト面の下押し要因を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢長期化による原材料・エネルギー価格高騰が続き、インフレ抑制に向けた欧米の金融引き締めや中国の不動産市場低迷にともなう景気減速など、世界経済は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰が続き、欧米の金融引き締めや中国不動産市場低迷も世界経済の下押し要因となっている状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢長期化による原材料・エネルギー価格高騰が続き、欧米の金融引き締めや中国の不動産市場の低迷にともなう景気減速など、世界経済は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰が続き、欧米の金融引き締めや中国の不動産市場低迷も景気・コスト面の下押し要因として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経済の動向は、わが国においては経済活動が一段と正常化に向かい景気は緩やかに回復傾向にある一方、ウクライナ情勢長期化による資源エネルギーや食料品の価格高騰が続き、欧米では金融引き締めによる景気後退懸念が拡大し、中国では不動産市場の低迷が景気回復の重荷になり企業収益や雇用改善が遅れるなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
資源エネルギー価格高騰などのコスト負担要因と、欧米・中国の景気懸念が継続している一方、日本の経済活動は正常化・回復傾向と記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「コロナ禍を背景とした部品や原材料価格、物流費の高騰の影響はあったものの、」
部品・原材料価格と物流費の高騰が引き続き利益の下押し要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「コロナ禍を背景とした部品や原材料価格、物流費の高騰の影響はあったものの、工場操業度が改善したことや継続的なコスト削減に努めた結果、売上総利益率は回復傾向となり」
部品・原材料価格と物流費の高騰は継続して利益の下押し要因である一方、工場操業度改善とコスト削減により粗利率は回復傾向となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ禍を背景とした部品や原材料価格、物流費の高騰の影響はあったものの、」
部品・原材料価格と物流費の高騰が引き続き利益の下押し要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「コロナ禍を背景とした部品や原材料価格の高騰により売上総利益率が低下し、さらに世界的な海運輸送費の高騰等にともない営業損失は７億62百万円（前年同期は営業損失６億44百万円）となりました。」
原材料高騰に加えて部品価格と海運輸送費の高騰が明示され、売上総利益率低下と営業損失拡大として実績に表れた。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「わが国においては、個人消費など景気は持ち直しの兆しはあるものの、原材料の高騰や人手不足が重荷となっており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
国内経済の持ち直しの兆しと併記して、原材料高騰と人手不足が事業環境の重荷として初めて独立したテーマとして現れた。