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2024年9月度KPI(業績指標)進捗状況

2024年9月の各事業KPIを公表した。研修実施回数、公開講座受講者数、動画販売・レンタル、ITサービス利用者などが前年を上回り、WEBinsource登録先数とコンテンツ開発数は今期目標を達成した一方、DX関連の公開講座受講者数は前年を下回った。

読む価値
57注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
151.2
前年比(動画コンテンツ販売件数)%
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

発表された内容

講師派遣型研修公開講座WEBinsource人事サポートシステム・LMS「Leaf」ストレスチェック支援サービスeラーニング・動画STUDIO(定額制eラーニング)
適用分野(この発表が対象とする用途)
社会人向け教育DX関連研修行政・官公庁向け研修人事・LMSストレスチェックeラーニング・動画
提供開始日2024年9月(実績)
会社が数字で示したこと
定量的な効果

講師派遣型研修実施回数1,925回、前年比106.4%

民間企業向け1,206回、前年比109.2%

DX関連研修162回、前年比138.5%

公開講座受講者数12,945人、前年比107.9%

動画コンテンツ販売件数195本、前年比151.2%

動画レンタル受講者数1,448人、前年比134.7%

問合せ数455件、前年比104.1%

利用実績

WEBinsource登録先累計24,434組織(2024年9月末時点)

Leaf有料利用組織数741組織(2024年9月末時点)

Leafアクティブユーザー数4,070千人(2024年9月末時点)

ストレスチェック支援サービス納品先数574組織(期初来累計)

STUDIO利用者93,576アクティブ契約ID数(2024年9月末時点)

拠点(この発表が示した場所)

東京都荒川区(東京本部)

業績への影響

KPIは業績の先行指標とされ、WEBinsourceは公開講座売上、問合せ数は当月から3か月後、コンテンツ開発数は半年後から2~3年後の業績に関係すると説明。2023年9月期にはWEBinsource1件につき公開講座事業で139千円、問合せ1件につき277千円の増収効果があった。数値は速報値で決算発表時と異なる場合がある。

会社は契約金額・提供価格には触れていません。

発表された内容
項目内容
対象製品・サービス名講師派遣型研修、公開講座、WEBinsource、人事サポートシステム・LMS「Leaf」、ストレスチェック支援サービス、eラーニング・動画、STUDIO(定額制eラーニング)
提供開始日2024年9月(実績)
適用分野社会人向け教育、DX関連研修、行政・官公庁向け研修、人事・LMS、ストレスチェック、eラーニング・動画
拠点所在地東京都荒川区(東京本部)
定量的な効果講師派遣型研修実施回数1,925回、前年比106.4%、民間企業向け1,206回、前年比109.2%、DX関連研修162回、前年比138.5%、公開講座受講者数12,945人、前年比107.9%、動画コンテンツ販売件数195本、前年比151.2%、動画レンタル受講者数1,448人、前年比134.7%、問合せ数455件、前年比104.1%
利用実績WEBinsource登録先累計24,434組織(2024年9月末時点)、Leaf有料利用組織数741組織(2024年9月末時点)、Leafアクティブユーザー数4,070千人(2024年9月末時点)、ストレスチェック支援サービス納品先数574組織(期初来累計)、STUDIO利用者93,576アクティブ契約ID数(2024年9月末時点)
業績への影響KPIは業績の先行指標とされ、WEBinsourceは公開講座売上、問合せ数は当月から3か月後、コンテンツ開発数は半年後から2~3年後の業績に関係すると説明。2023年9月期にはWEBinsource1件につき公開講座事業で139千円、問合せ1件につき277千円の増収効果があった。数値は速報値で決算発表時と異なる場合がある。
この書類が述べていない項目(11件)
相手先相手先の概要当社との関係契約金額提供価格契約締結日受賞名・認証名授与・認証機関登録番号・有効期限拠点の規模出典

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

講師派遣型研修では期中案件のクロージングと来期の新規提案、特にGB向け教育体系提案に注力した。公開講座では昇任・昇格者、新任管理職向け研修が伸長し、動画事業では動画コンテンツ1,000本達成キャンペーンを実施した。DX関連では、生成AIの応用研修が堅調な一方、AI基礎テーマが減少し、業務活用に特化した研修へニーズが変化した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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