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講師派遣型研修公開講座WEBinsourceLeafストレスチェック支援サービス動画コンテンツ販売動画レンタルプランSTUDIO（定額制eラーニング）
適用分野（この発表が対象とする用途）
社会人向け教育管理職研修評価・考課研修DX関連研修OJT・部下指導コンプライアンス・ハラスメント防止教育デジタルスキル新入社員フォローアップ教育
提供開始日2024年2月（動画レンタルプランのシステムを新規開発、本格稼働）
会社が数字で示したこと
定量的な効果
講師派遣型研修実施回数は前年比111.6%
公開講座受講者数は前年比112.9%
動画コンテンツ販売件数は前年比110.3%
動画制作・カスタマイズ案件数は前年比433.3%
動画レンタル受講者数は前年比253.3%
お問い合わせ数は前年比145.1%
利用実績
講師派遣型研修実施回数1,484回（2024年5月）
公開講座受講者数8,861人（2024年5月）
WEBinsource登録先累計23,522組織（2024年5月末）
Leaf有料利用組織数698組織（2024年5月末）
Leafアクティブユーザー数3,754千人（2024年5月末）
ストレスチェック支援サービス納品先数485組織（期初来累計）
動画レンタル受講者数1,558人（2024年5月）
STUDIO利用者89,405アクティブ契約ID数（2024年5月）
お問い合わせ数544件（2024年5月）
拠点（この発表が示した場所）
東京都荒川区（東京本部）、北九州事業所、富山営業所、金沢営業所
業績への影響
KPIと業績の対応関係を示している。WEBinsourceは1件獲得につき公開講座事業で139千円の増収効果、お問い合わせは1件獲得につき277千円の増収効果（いずれも2023年9月期実績）。
会社は契約金額・提供価格には触れていません。
出典（会社が根拠として挙げた資料）
2023年9月期の実績、当社KPI集計
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象製品・サービス名 | 講師派遣型研修、公開講座、WEBinsource、Leaf、ストレスチェック支援サービス、動画コンテンツ販売、動画レンタルプラン、STUDIO（定額制eラーニング） |
| 提供開始日 | 2024年2月（動画レンタルプランのシステムを新規開発、本格稼働） |
| 適用分野 | 社会人向け教育、管理職研修、評価・考課研修、DX関連研修、OJT・部下指導、コンプライアンス・ハラスメント防止教育、デジタルスキル、新入社員フォローアップ教育 |
| 拠点所在地 | 東京都荒川区（東京本部）、北九州事業所、富山営業所、金沢営業所 |
| 定量的な効果 | 講師派遣型研修実施回数は前年比111.6%、公開講座受講者数は前年比112.9%、動画コンテンツ販売件数は前年比110.3%、動画制作・カスタマイズ案件数は前年比433.3%、動画レンタル受講者数は前年比253.3%、お問い合わせ数は前年比145.1% |
| 利用実績 | 講師派遣型研修実施回数1,484回（2024年5月）、公開講座受講者数8,861人（2024年5月）、WEBinsource登録先累計23,522組織（2024年5月末）、Leaf有料利用組織数698組織（2024年5月末）、Leafアクティブユーザー数3,754千人（2024年5月末）、ストレスチェック支援サービス納品先数485組織（期初来累計）、動画レンタル受講者数1,558人（2024年5月）、STUDIO利用者89,405アクティブ契約ID数（2024年5月）、お問い合わせ数544件（2024年5月） |
| 業績への影響 | KPIと業績の対応関係を示している。WEBinsourceは1件獲得につき公開講座事業で139千円の増収効果、お問い合わせは1件獲得につき277千円の増収効果（いずれも2023年9月期実績）。 |
| 出典 | 2023年9月期の実績、当社KPI集計 |
この書類が述べていない項目（10件）
相手先相手先の概要当社との関係契約金額提供価格契約締結日受賞名・認証名授与・認証機関登録番号・有効期限拠点の規模
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。官公庁・自治体向け研修、管理職研修・評価研修が増加した。公開講座ではOJT・部下指導・階層別研修の受講者が増え、新任昇格者向けシリーズは前年からの販促活動が奏功した。動画事業ではカスタマイズ案件の増加や動画レンタルプランの本格稼働が寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。