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2024年1月度KPI(業績指標)進捗状況 ~講師派遣型研修の実施回数は前年比110.6%、公開講座受講者数は前年比117.7%~

2024年1月の主要KPIを公表した。研修、ITサービス、動画事業、問い合わせ数、顧客登録数、コンテンツ開発数などが前年または前月と比較され、全体として増加した指標が多い。

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規模
110.6
講師派遣型研修実施回数の前年比(%)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

発表された内容

講師派遣型研修公開講座DX関連研修LMS『Leaf』ストレスチェック支援サービスeラーニング・動画STUDIO(定額制eラーニング)WEBinsource
適用分野(この発表が対象とする用途)
社会人向け教育デジタルスキルグローバルSDGsリスク管理
会社が数字で示したこと
定量的な効果

講師派遣型研修実施回数:1,190回、前年比110.6%

DX関連の講師派遣型研修:104回、前年比150.7%

公開講座受講者数:8,934人、前年比117.7%

DX関連公開講座受講者数:1,328人、前年比158.7%

Leaf有料利用組織数:666組織、前年比118.9%

Leafアクティブユーザー数:3,082千人、前年比124.9%

ストレスチェック支援サービス納品先数:期初来累計259組織、前年比161.9%

動画コンテンツ販売件数:155本、前年比133.6%

動画レンタル受講者数:725人、前年比116.9%

動画制作・カスタマイズ案件数:8件、前年比133.3%

問い合わせ数:508件、前年比113.4%

WEBinsource登録先累計:22,494組織

研修新規コンテンツ開発数:32本

eラーニング新規コンテンツ開発数:29本

利用実績

Leaf有料利用組織数:2024年1月末時点666組織

Leafアクティブユーザー数:2024年1月末時点3,082千人

WEBinsource登録先累計:2024年1月末時点22,494組織

STUDIO利用者:2024年1月末時点87,475アクティブ契約ID数

拠点(この発表が示した場所)

東京本部:東京都荒川区

業績への影響

各KPIは月次業績、当月から3か月後、数か月から半年後、半年から2~3年後の業績先行指標または収益拡大に寄与する指標と説明されている。数値は速報値で、決算発表時と異なる場合がある。

会社は契約金額・提供価格には触れていません。

発表された内容
項目内容
対象製品・サービス名講師派遣型研修、公開講座、DX関連研修、LMS『Leaf』、ストレスチェック支援サービス、eラーニング・動画、STUDIO(定額制eラーニング)、WEBinsource
適用分野社会人向け教育、デジタルスキル、グローバルSDGs、リスク管理
拠点所在地東京本部:東京都荒川区
定量的な効果講師派遣型研修実施回数:1,190回、前年比110.6%、DX関連の講師派遣型研修:104回、前年比150.7%、公開講座受講者数:8,934人、前年比117.7%、DX関連公開講座受講者数:1,328人、前年比158.7%、Leaf有料利用組織数:666組織、前年比118.9%、Leafアクティブユーザー数:3,082千人、前年比124.9%、ストレスチェック支援サービス納品先数:期初来累計259組織、前年比161.9%、動画コンテンツ販売件数:155本、前年比133.6%、動画レンタル受講者数:725人、前年比116.9%、動画制作・カスタマイズ案件数:8件、前年比133.3%、問い合わせ数:508件、前年比113.4%、WEBinsource登録先累計:22,494組織、研修新規コンテンツ開発数:32本、eラーニング新規コンテンツ開発数:29本
利用実績Leaf有料利用組織数:2024年1月末時点666組織、Leafアクティブユーザー数:2024年1月末時点3,082千人、WEBinsource登録先累計:2024年1月末時点22,494組織、STUDIO利用者:2024年1月末時点87,475アクティブ契約ID数
業績への影響各KPIは月次業績、当月から3か月後、数か月から半年後、半年から2~3年後の業績先行指標または収益拡大に寄与する指標と説明されている。数値は速報値で、決算発表時と異なる場合がある。
この書類が述べていない項目(12件)
相手先相手先の概要当社との関係契約金額提供価格契約締結日提供開始日受賞名・認証名授与・認証機関登録番号・有効期限拠点の規模出典

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

公開講座受講者数は講座設定内容および設定数を見直した結果増加し、ストレスチェック支援サービス納品先数は民間企業の利用が増加した。動画コンテンツ販売はWeb改修の結果増加した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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