読む価値
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会社の説明から読み取った方向です。規模
22.8
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年10月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高4,510百万円前年比 +22.8%進捗 50.7%
営業利益1,674百万円前年比 +33.2%進捗 64.4%
経常利益1,658百万円前年比 +30.2%進捗 63.8%
純利益（親会社株主帰属）1,136百万円前年比 +38.0%進捗 64.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益26.99円
期末の財政状態
総資産7,611百万円
うち純資産 5,004 百万円自己資本比率 65.7%前期末比 -0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+892,530
投資-319,228
財務-153,817
純増減+419,485
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,044,051千円
セグメント別売上高事業種別（単一セグメントの内訳） 講師派遣型研修事業 2,123,224千円（前年比 +115.5%）、公開講座事業 984,236千円（前年比 +115.8%）、ITサービス事業 687,083千円（前年比 +125.1%）、その他事業 715,476千円（前年比 +164.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,900百万円（前年比 +18.6%）
営業利益2,600百万円（前年比 +8.1%）
経常利益2,600百万円（前年比 +7.6%）
純利益1,770百万円（前年比 +12.7%）
年間配当予想15.50円 → 17.00円
業績の増減要因
非対面型サービスの需要拡大を受け、オンライン研修・DX研修、公開講座、Leaf、eラーニング・動画販売が増加。売上総利益率の向上と連結従業員数が計画を下回ったことによる人件費抑制も営業利益増加に寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規－社、除外－社
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期：計上なし（表中は「－」）
特別損益の内訳当期：特別損益の計上なし（特別損失は「－」）
減価償却費66,772千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数42,621,500株
期末自己株式数526,511株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年10月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 4,510百万円（前年比 +22.8%） |
| 営業利益 | 1,674百万円（前年比 +33.2%） |
| 経常利益 | 1,658百万円（前年比 +30.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,136百万円（前年比 +38.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 26.99円 |
| 自己資本比率 | 当期末 65.7 / 前期末 66.5 |
| 総資産 | 7,611百万円 |
| 純資産 | 5,004百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 892,530千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -319,228千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -153,817千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,044,051千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,900百万円（前年比 +18.6%） / 営業利益 2,600百万円（前年比 +8.1%） / 経常利益 2,600百万円（前年比 +7.6%） / 純利益 1,770百万円（前年比 +12.7%） |
| 年間配当予想 | 15.50円 → 17.00円 |
| セグメント別売上高 | 事業種別（単一セグメントの内訳） 講師派遣型研修事業 2,123,224千円（前年比 +115.5%）、公開講座事業 984,236千円（前年比 +115.8%）、ITサービス事業 687,083千円（前年比 +125.1%）、その他事業 715,476千円（前年比 +164.2%） |
| 減価償却費 | 66,772千円 |
| 減損損失 | 当期：計上なし（表中は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 当期：特別損益の計上なし（特別損失は「－」） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規－社、除外－社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 42,621,500株 |
| 期末自己株式数 | 526,511株 |
| 業績の増減要因 | 非対面型サービスの需要拡大を受け、オンライン研修・DX研修、公開講座、Leaf、eラーニング・動画販売が増加。売上総利益率の向上と連結従業員数が計画を下回ったことによる人件費抑制も営業利益増加に寄与。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス第6波で対面型研修の需要が減少する一方、オンライン研修、eラーニング、動画、人事サポートシステムなど非対面サービスの需要が高まりました。オンライン研修やDX研修の増加、公開講座の受講者増、「Leaf」の有料利用組織数・ARRの増加、動画・eラーニング販売の増加に加え、売上総利益率の向上と計画を下回った連結従業員数による人件費抑制が増益要因とされています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。