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会社の説明から読み取った方向です。規模
206.5
%（営業利益の対前年同期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2020年10月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高7,501百万円前年比 +46.5%
営業利益2,404百万円前年比 +206.5%
経常利益2,416百万円前年比 +203.8%
純利益（親会社株主帰属）1,571百万円前年比 +252.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益37.43円
売上高営業利益率32.1%（前年同期15.3%）
期末の財政状態
総資産6,766百万円
うち純資産 4,500 百万円自己資本比率 66.5%前期末比 +0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,356
投資-1,544
財務-408
純増減+404
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,624百万円
セグメント別売上高3,797,792千円（前年比 +39.4%）、1,827,138千円（前年比 +44.2%）、1,022,731千円（前年比 +56.0%）、853,453千円（前年比 +80.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,900百万円（前年比 +18.6%）
営業利益2,600百万円（前年比 +8.1%）
経常利益2,600百万円（前年比 +7.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,770百万円（前年比 +12.7%）
年間配当予想15.5円（前期実績と今期予想） → 17円（前期実績と今期予想）
配当性向41.4%（2021年9月期実績）、40.9%（2022年9月期予想）
株主還元方針配当性向40％を目途に業績に連動した配当を継続して実施
業績の増減要因
オンライン研修等の非対面型サービスの強化、研修実施回数・受講者数・Leaf有料利用組織数の増加、eラーニング・動画やWebマーケティング事業の拡大により売上高が増加した。中途採用を抑制したことで販管費率も低下した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名はいずれも－）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失20,626千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券償還益 1,222千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 50,859千円、固定資産除却損 387千円、減損損失 20,626千円
減価償却費124,750千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数42,621,500
期末自己株式数529,534
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2020年10月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 7,501百万円（前年比 +46.5%） |
| 営業利益 | 2,404百万円（前年比 +206.5%） |
| 経常利益 | 2,416百万円（前年比 +203.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,571百万円（前年比 +252.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 37.43円 |
| 売上高営業利益率 | 32.1%（前年同期15.3%） |
| 自己資本比率 | 当期末 66.5 / 前期末 66.4 |
| 総資産 | 6,766百万円 |
| 純資産 | 4,500百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,356百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,544百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -408百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,624百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,900百万円（前年比 +18.6%） / 営業利益 2,600百万円（前年比 +8.1%） / 経常利益 2,600百万円（前年比 +7.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,770百万円（前年比 +12.7%） |
| 年間配当予想 | 15.5円（前期実績と今期予想） → 17円（前期実績と今期予想） |
| 配当性向 | 41.4%（2021年9月期実績）、40.9%（2022年9月期予想） |
| 株主還元方針 | 配当性向40％を目途に業績に連動した配当を継続して実施 |
| セグメント別売上高 | 3,797,792千円（前年比 +39.4%）、1,827,138千円（前年比 +44.2%）、1,022,731千円（前年比 +56.0%）、853,453千円（前年比 +80.7%） |
| 減価償却費 | 124,750千円 |
| 減損損失 | 20,626千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券償還益 1,222千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 50,859千円、固定資産除却損 387千円、減損損失 20,626千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名はいずれも－） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 42,621,500 |
| 期末自己株式数 | 529,534 |
| 業績の増減要因 | オンライン研修等の非対面型サービスの強化、研修実施回数・受講者数・Leaf有料利用組織数の増加、eラーニング・動画やWebマーケティング事業の拡大により売上高が増加した。中途採用を抑制したことで販管費率も低下した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。オンライン研修、eラーニング・動画、人事サポートシステム・LMS「Leaf」など非対面型サービスの提供を強化した。研修実施回数、公開講座の受講者数、Leafの有料利用組織数が増加し、さらに新商品開発やオンラインセミナー専用スタジオの設置を進めた。加えて、中途採用を抑制したことで販管費率が低下した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。