Komori
ストライクグループ(6196)・施策再掲

M&Aоnlineのコンテンツ拡充・情報提供機能強化

FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2021。

12記載
5年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018前進FY2019 – FY2020-Q3再掲FY2020 – FY20212017: 220172018: 120182019: 420192020: 420202021: 12021
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金融情報・ディスクロージャー関連サービスの拡充10社が書いているテーマ・逆風0社・追い風13社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021再掲有価証券報告書

    「この一環として、M&A専門の情報サイト「M&A Online」上のコンテンツを充実させることで情報発信をさらに強化してまいります。」

    M&A Online等のコンテンツ拡充を通じた情報発信強化の方針を継続している。
  2. FY2020再掲有価証券報告書

    「なお、2015年7月にM&A専門の情報サイト「M&A Online」を開設し、M&Aに関する情報を広く一般の方々に提供しており、WEBでの情報発信の強化を図っております。」

    M&A Online等を通じた情報発信の強化と、潜在的な譲渡希望ニーズの発掘方針を継続している。
  3. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「このように営業活動が制限される中、当社WEBサイト等でソーシャルディスタンスの啓発活動を行うとともに、M&Aの活用により企業同士は距離を縮めて連携を深め、生産性を高める「M&Aディスタンス」を標榜し、新規顧客獲得に努めてまいりました。」

    営業活動が制限される中、WEBサイト等での啓発活動と「M&Aディスタンス」の標榜を通じ、新規顧客獲得に向けた情報発信を行った。
  4. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当社のM&Aポータルサイト「M&A Online」で買収意欲旺盛な企業が具体的な買収ニーズをアピールする機会と場を提供する「求社広告」の掲載や、企業買収検討者に代わって譲渡希望企業の探索を行う「プレマーケティングサービス」を活用することで、さらなる有力な買収候補者の探索、獲得に努めてまいります。」

    M&A Onlineを活用した求社広告とプレマーケティングサービスを、買収候補者の探索・獲得手段として具体的に活用している。
  5. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「また、広報誌の発行、WEB・新聞・雑誌でのM&A記事を充実させ、M&Aに関する情報発信を行うことで、オーナー経営者に対する潜在的な譲渡希望ニーズの発掘に取り組んでおります。」

    M&A onlineのデータベースに限らず、広報誌、WEB、新聞、雑誌を通じた情報発信を行い、オーナー経営者の潜在的な譲渡希望ニーズの発掘に取り組んでいる。
  6. FY2019前進有価証券報告書

    「また、2015年7月に開設したM&Aの総合情報専門サイト「M&A Оnline」は、当事業年度においてデータベースを拡充すること等の効果もあり、2018年11月に月間100万ページビューを超え、以後継続的に毎月100万ページビューを超す安定した閲覧数を確保しております。このような背景のもと、「M&A Online」上で3つの新サービス(①当社だけではなく他社の譲渡案件を掲載した「M&A Online Market」の創設、②買収希望企業による買収ニーズを掲載した「求社広告」、③閲覧者向けの「一般広告」)を2019年7月より開始いたしました。」

    月間100万ページビュー超を継続し、2019年7月から譲渡案件掲載、求社広告、一般広告の3サービスを開始した。次期以降の収益化も予定している。
  7. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「さらに、M&AポータルWEBサイト「M&A online」のデータベースを拡充し、M&Aの認知度向上に努めております。具体的には、適時開示された日本全国のM&Aを検索できるデータベースを構築し、過去10年間のデータを無料で公開しております。これにより、「M&A online」の月間ページビュー数は、100万ページビューを継続的に超え、M&Aの普及を進めてまいりました。」

    日本全国のM&Aを検索できるデータベースと過去10年間の無料公開を継続し、月間ページビュー数が100万ページビューを超える状態を維持している。
  8. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「さらに、M&AポータルWEBサイト「M&A online」のデータベースを拡充し、M&Aの認知度向上に努めております。具体的には、適時開示された日本全国のM&Aを検索できるデータベースを構築し、過去10年間のデータを無料で公開しております。これにより、「M&A online」の月間ページビュー数は、初めて100万ページビューを超え、M&Aの普及を図ることができました。」

    日本全国のM&Aを検索できるデータベースについて、無料公開データを過去5年間から過去10年間へ拡充した。月間ページビュー数が初めて100万ページビューを超えた実績も再確認している。
  9. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「また、M&AポータルWEBサイト「M&A online」のデータベースを拡充し、M&Aの認知度向上に努めております。具体的には、適時開示された日本全国のM&Aを検索できるデータベースを構築し、過去5年間のデータを無料で公開しております。これにより、「M&A online」の月間ページビュー数は、初めて100万ページビューを超え、M&Aの普及を促進することができました。」

    日本全国のM&Aを検索できるデータベースを構築し、過去5年間のデータを無料公開した。月間ページビュー数が初めて100万ページビューを超えたという具体的な進展も示している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「さらに、M&Aの利便性やM&Aによる問題解決策を広く社会に認知していただけるよう「M&Aonline」等のWEBサイトを通じた情報発信を拡充していく方針であります。」

    M&Aonline等のWEBサイトを通じた情報発信の拡充方針を再確認している。
  11. FY2017再掲有価証券報告書

    「さらに当社WEBサイトの価値向上にも取り組みました。M&Aをもっと身近に感じてもらうための情報発信WEBサイト「M&Aоnline」に、大量保有報告書データベース及びTOBプレミアムを集計したランキングページを新たに構築し充実させました。」

    M&Aоnlineのデータベース・ランキング機能の新設とコンテンツ拡充を再確認している。
  12. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「さらに当社WEBサイトの価値向上にも取り組みました。M&Aをもっと身近に感じてもらうための情報発信WEBサイト「M&Aоnline」に、大量保有報告書データベース及びTOBプレミアムを集計したランキングページを新たに構築し、強化充実させました。」

    情報発信サイトに大量保有報告書データベースとTOBプレミアムのランキングページを新設し、サイトの情報提供機能を強化した。
一緒に動いた変遷

「M&Aコンサルタントの採用による受託案件増加への対応」は、この変遷が動いた12回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1M&Aコンサルタントの採用による受託案件増加への対応6回
  3. 2M&Aコンサルタントの確保・育成・定着6回
  4. 3M&A成約案件数と業績の拡大5回
  5. 4全国セミナーによる新規顧客の開拓3回
  6. 5上場資金を活用した人材・営業・システム投資と本社拡張3回
  7. 6利益剰余金からの配当3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ストライクグループの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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