新型コロナウイルス感染症下の全社員テレワーク対応
FY2020-Q3に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当事業年度において、営業面におきましては、ＷＥＢセミナーの開催やＷＥＢ会議システムによる面談を活用し、新規顧客獲得や成約活動に努めました。また、業種別にＷＥＢ広告や提案型営業を展開し、幅広くＭ＆Ａニーズの発掘に取組みました。」
ＷＥＢセミナー、ＷＥＢ会議、業種別ＷＥＢ広告、提案型営業による営業活動を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度において、当社は新型コロナウイルス感染拡大防止に努めながら、ＷＥＢセミナーの開催やＷＥＢ会議システムによる面談を活用し、新規顧客獲得や成約活動に努めてまいりました。また、業種別にＷＥＢ広告や提案型営業を展開し、幅広くＭ＆Ａニーズの発掘に取り組みました。」
感染拡大防止下でＷＥＢセミナー・ＷＥＢ会議を継続し、業種別ＷＥＢ広告・提案型営業も加えて営業活動を拡張した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「上記の環境下において、当社は新型コロナウイルス感染拡大防止に努めながら、ＷＥＢセミナーの開催やＷＥＢ会議システムによる面談を活用し、新規顧客獲得や成約活動に努めてまいりました。ＷＥＢセミナーは、地域メディアとの共催セミナーや買収検討企業に特化したセミナー等、毎月異なるテーマで開催し、幅広くＭ＆Ａニーズの発掘に取り組みました。」
対面活動の制約下で、ＷＥＢセミナーとＷＥＢ会議システムによる営業を継続し、地域メディア共催や買収検討企業向けなどテーマを毎月変えてニーズを発掘した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下、新型コロナウイルス感染拡大防止に努めながら、ＷＥＢセミナーの開催やＷＥＢ会議システムによる面談を活用し、新規顧客獲得や成約活動に努めてまいりました。」
感染拡大防止と対面活動の制約に対応し、ＷＥＢセミナーとＷＥＢ会議システムによる面談を継続して営業・成約活動に活用した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度において、緊急事態宣言発令期間中は、全社員を対象に原則テレワークとする対応を行ったことから、顧客との面談の機会が減少し、新規受託や案件の成約に遅れが生じる等の影響がありました。緊急事態宣言解除後も対面での営業活動が制限される中、ＷＥＢセミナーの開催やＷＥＢ会議システムによる面談を活用し、新規顧客獲得や成約活動に努めてまいりました。」
全社員対象の原則テレワークを実施し、対面営業の制限に対してＷＥＢセミナー・ＷＥＢ会議システムを活用した営業へ展開した。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「緊急事態宣言発令期間中は、全社員を対象に原則テレワークとする対応を行ったことから、顧客との面談の機会が減少し、新規受託や案件の成約に遅れが生じる等の影響がありました。」
緊急事態宣言発令期間中の感染症対策として、全社員を対象に原則テレワークを実施した。顧客面談の減少や新規受託・成約の遅れも併せて記載している。