航空会社の業界動向・取引先施策への依存
FY2016-Q3に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023悪化有価証券報告書
「株式会社スカイマーク 5,275 19.7 9,667 23.4 全日本空輸株式会社 9,429 35.2 15,827 38.5」
国内航空券仕入の割合が、スカイマークは19.7％から23.4％、全日本空輸は35.2％から38.5％へ上昇し、特定取引先への依存度が数値上拡大している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「株式会社ナニワツーリスト 2,197 8.2 株式会社スカイマーク 5,275 19.7 全日本空輸株式会社 9,429 35.2」
特定仕入先への依存リスクを継続して開示し、当連結会計年度の仕入割合としてナニワツーリスト8.2％、スカイマーク19.7％、全日本空輸35.2％を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、主力商品の一つである国内航空券の仕入を以下の通り特定の取引先に依存しております。従って、特定の取引先において不測の事態が発生したり、航空券の販売方法や取扱い手数料に関する方針の変更があった場合、当社の業績及び事業展開に重大な影響を与える可能性があります。」
特定仕入先への依存を継続して開示し、当期は株式会社ナニワツーリスト55.4％、株式会社スカイマーク15.5％の仕入割合を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「航空会社の業界動向や取引先の施策に影響を受ける部分があり、国内線運航数の増加にともない、国内航空券を取り扱うオンライン旅行代理店業界全体が活況となり、売上高は堅調に推移しました。」
航空会社や取引先施策への依存を認識しつつ、国内線運航数の増加を背景に売上高が堅調だったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「航空会社の業界動向や取引先の施策に影響を受ける部分があり、国内線運航数の増加にともない、国内航空券を取り扱うオンライン旅行代理店業界全体が活況となり、売上高は堅調に推移しました。」
航空会社や取引先施策への依存を認識しつつ、国内線運航数の増加を背景にBtoB売上高が堅調だったと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「航空会社の業界動向や取引先の施策に影響を受ける部分があり、国内線運航数の増加にともない、国内航空券を取り扱うオンライン旅行代理店業界全体が活況となり、売上高は堅調に推移しました。」
航空会社や取引先施策への依存を認識しつつ、国内線運航数の増加を背景に売上高が堅調だったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「航空会社の業界動向や取引先の施策に影響を受ける部分があり、国内線運航数の増加にともない、国内航空券を取り扱うオンライン旅行代理店業界全体が活況となり、売上高は堅調に推移しました。」
航空会社や取引先施策への依存は残る一方、国内線運航数の増加と業界活況を背景に売上高が堅調だったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「航空会社の業界動向や取引先の施策に影響を受ける部分があり、国内線運航数の増加にともない、国内航空券を取り扱うオンライン旅行代理店業界全体が活況となり、売上高は堅調に推移しました。」
航空会社の業界動向や取引先施策への依存は残る一方、当四半期は国内線運航数の増加と業界活況を背景にBtoB売上高が堅調に推移したと記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「BtoBサービスにおいては、業界全体の動向や取引先の施策に影響を受ける部分が大きく、売上高が前期比75%と軟調に推移しました。」
業界動向や取引先施策への依存が、BtoBサービスの売上高が前期比75％となる形で引き続き実績に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「BtoBサービスにおいては、業界全体の動向や取引先の施策に影響を受ける部分が大きく、売上高が前期比75%と軟調に推移しました。」
業界全体の動向や取引先施策への依存が、BtoBサービスの売上高が前期比75%となる形で実際に表れたと記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社は、主力商品の一つである国内航空券の仕入を以下の通り特定の取引先に依存しております。」
特定仕入先への依存リスクを継続して記載し、当連結会計年度の仕入割合として株式会社ナニワツーリスト42.9％、株式会社ジャルセールス24.3％を開示している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「航空会社の業界動向や取引先の施策に影響を受ける部分があり」
BtoBサービスの売上が航空会社や取引先の動向に影響されるリスクとして記載されている。