仕入れコスト高騰と価格転嫁不足による原価率悪化
FY2023-Q1に初出。10回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
パンチ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。49社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の上昇や協力工場からの仕入れ価格の上昇に加え、人件費をはじめとする販売費及び一般管理費の増加があったものの、日本での売上増加及び稼働率の向上に伴う原価率の改善等によりカバーしました。」
原材料価格・協力工場からの仕入れ価格の上昇は継続しているが、日本の増収と稼働率向上による原価率改善で補ったと記載している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、日本における原材料の高騰や協力工場からの仕入れ品価格の上昇、エネルギーコストの高止まり等の影響が継続したものの、中国での売上増加等によりカバーしました。」
原材料・仕入品・エネルギーコスト高止まりは継続しているが、中国売上増加等で補い、営業利益は前期比20.5%増となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「原材料・資源価格の高騰や部品不足等、協力工場からの仕入品の更なる価格上昇やエネルギーコストの高止まり等が継続し」
仕入品価格、原材料・資源価格、エネルギーコストの上昇が継続していると記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、中国並びに日本の売上減少による工場稼働の悪化、エネルギーコスト上昇等により、営業利益は1,240百万円(前期比49.1%減)」
原材料・エネルギーコスト上昇と減収による工場稼働悪化が、通期営業利益の大幅減少として実績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、中国並びに日本の売上減少による工場稼働の悪化、エネルギーコスト上昇等により、営業利益は934百万円(前年同期比55.2%減)」
原材料・資源価格やエネルギーコストの上昇が、中国・日本の減収と工場稼働悪化を通じて営業利益の前年同期比55.2%減として実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料・資源価格の高騰や部品不足等、仕入品の価格上昇や水道光熱費などの上昇等が継続し、世界的な在庫調整の局面やダウントレンドの市況を受け、日本並びに中国において前年同期実績を下回る売上となりました。」
原材料・資源価格、仕入品、水道光熱費の上昇と在庫調整・市況低迷が継続し、日本・中国の減収と利益悪化の背景として実績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「製品への価格転嫁を上回る仕入れコストの上昇等による原価率悪化の影響、為替変動による海外子会社の採算悪化等により、営業利益は2,436百万円(前期比19.9%減)、経常利益は2,394百万円(前期比20.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,390百万円(前期比31.9%減)となりました。」
仕入れコスト上昇が価格転嫁を上回る状況と為替変動による海外子会社の採算悪化が、通期の営業利益・経常利益・当期純利益の減少として実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「製品への価格転嫁を上回る仕入れコストの上昇による原価率悪化等の影響、為替変動による海外子会社の採算悪化等により、営業利益は2,083百万円(前年同期比19.0%減)、経常利益は1,983百万円(前年同期比22.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,093百万円(前年同期比38.5%減)となりました。」
仕入れコストの上昇が価格転嫁を上回る状況と、為替変動による海外子会社の採算悪化が続き、利益の前年同期比減少として実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上増と連動した販売費及び一般管理費の上昇のほか、製品への価格転嫁を上回る仕入れコストの上昇による原価率悪化等の影響、為替変動による海外子会社の採算悪化等により、営業利益は1,537百万円(前年同期比13.1%減)、経常利益は1,524百万円(前年同期比12.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は905百万円(前年同期比28.0%減)となりました。」
仕入れコストの上昇が価格転嫁を上回る状況が続き、原価率悪化を含む要因により営業利益等の前年同期比減少として実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上増と連動した販売費及び一般管理費の上昇のほか、製品への価格転嫁を上回る仕入れコストの上昇による原価率悪化等の影響、為替変動による海外子会社の採算悪化等により、営業利益は705百万円(前年同期比11.4%減)、経常利益は698百万円(前年同期比8.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は427百万円(前年同期比18.7%減)となりました。」
仕入れコストの上昇が製品価格への転嫁を上回り、原価率悪化を通じて営業利益等の前年同期比減少に実際に影響したと記載している。