切削工具再研磨事業の顧客基盤
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「長期にわたり積み上げた顧客基盤を確保していることで、安定した受注が確保できれば、他社に比べて高い利益率を達成できる体制が確立しております。」
長期に積み上げた顧客基盤を、安定受注と利益率を支える基盤として引き続き説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「長期にわたり積み上げた顧客基盤を確保していることで、安定した受注が確保できれば、他社に比べて高い利益率を達成できる体制が確立しております。」
長期に積み上げた顧客基盤を、安定受注と利益率を支える基盤として引き続き説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「長年にわたりニッチ分野の機械工具に特化してきたことで、固定費が抑制されていること、顧客基盤を確保していることで、安定した受注が確保できれば、他社に比べて高い利益率を達成できる体制が確立しております。」
顧客基盤を確保していることを、安定受注と利益率を支える基盤として引き続き説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業開始から20年以上経過し顧客数も6,500社を超え一定の基盤ができておりますが、加工方法の変化で切削工具が使われなくなったり、再研磨需要が減少した場合、また大手企業が切削工具の再研磨を内製化した場合は当部門の売上が減少する可能性があります。」
切削工具再研磨事業について、20年以上の事業継続と6,500社超の顧客基盤を引き続き記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「事業開始から19年以上経過し顧客数も6,500社を超え一定の基盤ができておりますが、加工方法の変化で切削工具が使われなくなったり、再研磨需要が減少した場合、また大手企業が切削工具の再研磨を内製化した場合は当部門の売上が減少する可能性があります。」
切削工具再研磨事業の顧客数が6,500社を超え、前回の6,400社超から顧客基盤の拡大が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「事業開始から18年以上経過し顧客数も6,400社を超え一定の基盤ができておりますが、加工方法の変化で切削工具が使われなくなったり、再研磨需要が減少した場合、また大手企業が切削工具の再研磨を内製化した場合は当部門の売上が減少する可能性があります。」
切削工具再研磨事業の顧客数が6,400社を超えたと記載しており、前回の6,200社超から顧客基盤の拡大が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業開始から15年以上経過し顧客数も6,200社を超え一定の基盤ができておりますが、加工方法の変化で切削工具が使われなくなったり、再研磨需要が減少した場合、また大手企業が切削工具の再研磨を内製化した場合は当部門の売上が減少する可能性があります。」
再研磨事業は6,200社超の顧客基盤を有する一方、需要変化や内製化をリスクとして併記している。