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ソディック(6143)・事実再掲

時価算定に関する会計基準等の2022年12月期適用予定

FY2021に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。

5記載
2年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2022-Q1再掲FY2022-Q3前進FY2023-Q12022: 320222023: 22023
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1880件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年6月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」

    時価算定会計基準適用指針に基づく会計方針の適用を継続しており、財務諸表への影響はない。
  2. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年6月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」

    時価算定に関する会計基準等の適用後、適用指針第31号に基づく新たな会計方針を当四半期首から適用した。財務諸表への影響はない。
  3. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「「時価の算定に関する会計基準」等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。これによる時価の算定方法に重要な変更はありません。」

    時価算定会計基準等の適用後の会計方針を継続しており、時価算定方法に重要な変更はない。
  4. FY2022-Q1達成有価証券報告書

    「「時価の算定に関する会計基準」等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。これによる時価の算定方法に重要な変更はありません。」

    前年度に予定されていた時価算定会計基準等を当四半期の期首から適用した。時価の算定方法に重要な変更はない。
  5. FY2021初出有価証券報告書

    「「時価の算定に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で未定であります。」

    時価算定に関する会計基準等を2022年12月期の期首から適用する予定で、影響額は未定としている。
一緒に動いた変遷

「株主還元強化と機動的資本政策を目的とする自己株式取得」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1株主還元強化と機動的資本政策を目的とする自己株式取得2回
  3. 2展示会・実演を通じた主力製品と成形ソリューションの営業強化2回
  4. 3食品機械事業を景気変動に左右されにくい成長事業として拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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