収益性の改善
FY2017に初出。26回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。108社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は2,641,402千円（同28.3％増）、経常利益は2,591,021千円（同27.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,738,594千円（同27.2％増）となりました。」
当中間連結会計期間の営業利益、経常利益、中間純利益が前年同期を上回り、利益額の増加を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における営業利益率は前連結会計年度に比べ0.2％上昇し、7.7％となり、当連結会計年度における営業利益は前連結会計年度に比べ19.5％増の4,272,707千円となりました。」
営業利益率が7.5％から7.7％へ上昇し、営業利益も前期比19.5％増となった。前年度に示された物価高騰等による収益性圧力から、利益率は小幅に改善している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は26,840,429千円（前年同期比17.5％増）、営業利益は2,075,764千円（同7.5％増）、経常利益は2,048,539千円（同5.1％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,367,203千円（同3.2％増）となりました。」
営業利益は前年同期比7.5％増の2,075,764千円となり、利益額の増加を示している。 - FY2024営業利益率低下・価格転嫁とDXを含む改善策有価証券報告書
「このような状況において、当社グループの中長期的な企業価値の向上のためには、当社サービスの付加価値を高めながら利用者価格への適正な価格転嫁を推進すること及びシステム化の促進による生産性向上を図ることが必要不可欠であると認識しております。」
物価・人件費上昇への対応として、利用者価格への適正な価格転嫁と、エムスリーグループの知見を活かしたIT化・DX化を収益性改善策として明示した。一方、営業利益率は7.5％へ低下している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「営業利益は1,930,795千円（同7.2％増）、経常利益は1,948,699千円（同7.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,325,316千円（同5.8％増）となりました。」
当中間連結会計期間の営業利益、経常利益、中間純利益がいずれも前年同期を上回り、利益額の増加を示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は1,059,195千円（同6.7％増）、経常利益は1,065,636千円（同6.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は726,810千円（同4.5％増）となりました。」
第1四半期累計期間の営業利益が前年同期比6.7％増の1,059,195千円となり、利益額の増加を示している。本 filing では営業利益率自体の記載はない。 - FY2023営業利益率低下・営業利益増加有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益率は、仕入価格高騰の影響もあり、前連結会計年度に比べて1.4%低下し、23.5％となりました。」「当連結会計年度における営業利益率は前連結会計年度に比べ0.6％低下し、8.8％となり、当連結会計年度における営業利益は前連結会計年度に比べ8.1％増の3,665,409千円となりました。」
売上総利益率と営業利益率は低下したが、営業利益額は前期比8.1％増となった。収益性改善の進展は利益額と利益率で異なる動きとなっている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は30,426,249千円（前年同期比13.7％増）、営業利益は2,726,354千円（同6.4％増）、経常利益は2,742,022千円（同6.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,888,600千円（同7.1％増）となりました。」
第3四半期累計期間の営業利益は前年同期比6.4％増の2,726,354千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。本報告書では営業利益率自体は記載していない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は19,781,098千円（前年同期比12.4％増）、営業利益は1,801,461千円（同5.1％増）、経常利益は1,813,108千円（同5.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,253,186千円（同6.4％増）となりました。」
営業利益は前年同期比5.1％増の1,801,461千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。本報告書では営業利益率自体の記載はない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は9,857,145千円（前年同期比12.1％増）、営業利益は992,496千円（同8.6％増）、経常利益は997,334千円（同8.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は695,531千円（同11.0％増）となりました。」
第1四半期累計期間の営業利益は前年同期比8.6％増の992,496千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。本 filing では営業利益率自体は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は前連結会計年度に比べ0.6％上昇し、9.4％となり、当連結会計年度における営業利益は前連結会計年度に比べ21.2％増の3,391,238千円となりました。」
営業利益率が前期比0.6ポイント改善して9.4％となり、営業利益も21.2％増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は26,765,922千円（前年同期比15.0％増）、営業利益は2,562,306千円（同18.7％増）、経常利益は2,580,565千円（同18.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,763,468千円（同19.0％増）となりました。」
第3四半期累計期間の営業利益は前年同期比18.7％増の2,562,306千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は17,604,155千円（前年同期比15.7％増）、営業利益は1,713,536千円（同22.1％増）、経常利益は1,725,800千円（同22.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,177,865千円 （同23.2％増）となりました。」
営業利益は前年同期比22.1％増の1,713,536千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。本報告書では営業利益率自体は記載されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は8,792,812千円（前年同期比16.9％増）、営業利益は913,963千円（同24.0％増）、経常利益は917,981千円（同24.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は626,640千円（同23.5％増）となりました。」
営業利益が前年同期比24.0％増となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。本四半期報告書では営業利益率自体は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は前連結会計年度に比べ0.9％上昇し、8.8％となり、当連結会計年度における営業利益は前連結会計年度に比べ35.3％増の2,798,670千円となりました。」
営業利益率が前期比0.9ポイント改善して8.8％となり、営業利益も35.3％増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は23,279,940千円（前年同期比23.5％増）、営業利益は2,159,256千円（同40.5％増）、経常利益は2,175,129千円（同40.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,482,095千円 （同42.1％増）となりました。」
営業利益は前年同期比40.5％増の2,159,256千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は15,218,053千円（前年同期比25.1％増）、営業利益は1,403,236千円（同42.4％増）、経常利益は1,414,661千円（同42.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は956,131千円 （同43.8％増）となりました。」
営業利益は前年同期比42.4％増の1,403,236千円となり、収益性改善に関連する利益の増加を示している。本 filing では売上高営業利益率自体は記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は前連結会計年度に比べ1.0％上昇し、7.9％となり、当連結会計年度における営業利益は前連結会計年度に比べ38.6％増の2,068,230千円となりました。」
営業利益率が前期比1.0ポイント改善して7.9％となり、営業利益も38.6％増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は12,162,097千円（前年同期比17.6％増）、営業利益は985,187千円（同27.1％増）、経常利益は991,589千円（同27.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は664,730千円（同27.5％増）となりました。」
営業利益は前年同期比27.1％増となった。なお、本 filing では売上高営業利益率自体の記載はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は6.9％と前連結会計年度と同水準を維持するとともに、営業キャッシュ・フローも順調に獲得するなど堅調に推移いたしました。」
売上高営業利益率は6.9％で前年度と同水準となり、前年度に記載された1ポイント改善からは改善幅の拡大を示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は6.9％と前連結会計年度に比べ１ポイント改善し、営業キャッシュ・フローも順調に増加しました。」
収益性改善について、売上高営業利益率が6.9％となり前期比1ポイント改善したと報告している。人材育成とシステム化を通じて生産性を高める施策も継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、以下に記載する「人材の育成」と「システム化の促進」の実行により、効果的かつ効率的に事業活動を進められる組織へと変化させ、収益性を改善していくことが重要な課題であると認識しております。」
オーダーメイド型サービスの採算ライン判断、人材育成、システム化を通じて収益性を改善することを重要課題として初めて明示している。