保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損
FY2017-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。136社中54社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに37社。
- FY2025感応度を更新有価証券報告書
「各連結会計年度末において、活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、2025年3月期で△6,415百万円です。」
保有株式の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益への影響額を、FY2025の△64億15百万円へ更新した。 - FY2024感応度を更新有価証券報告書
「各連結会計年度末において、活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、以下のとおりです。」
公正価値10％下落時のその他の包括利益への影響額は、FY2024に92.09億円となった。 - FY2023感応度を更新有価証券報告書
「活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、当連結会計年度で△8,402百万円です。」
保有株式の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額を、2023年3月期の△84億02百万円へ更新した。 - FY2021感応度を更新有価証券報告書
「活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、当連結会計年度で△11,027百万円です。」
保有株式の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額を、2021年3月期の△110億27百万円へ更新している。 - FY2020感応度を更新有価証券報告書
「各連結会計年度末において、活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、以下のとおりです。」
公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額を、2020年3月期は△5,068百万円として更新している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019感応度を更新有価証券報告書
「各連結会計年度末において、活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、以下のとおりです。」
保有株式の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額を、2019年３月期は△6,471百万円と更新している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018感応度を数値化有価証券報告書
「各連結会計年度末において、活発な市場のある資本性金融資産の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益に与える影響額（税効果考慮前）は、以下のとおりです。」
保有株式の公正価値が一律10％下落した場合のその他の包括利益への影響額を、当連結会計年度は△6,600百万円と数値化した。実際の評価損発生を示す記載ではない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する株式の市場価格又は公正価値が、当該株式の帳簿価額を著しく下回ることとなった場合、当該株式の評価損を計上する必要が生じ、又は当該株式の売却時に損失を被り、当社グループの財政状態及び業績に悪影響を与える可能性があります。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損または売却損のリスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する株式の市場価格又は公正価値が、当該株式の帳簿価額を著しく下回ることとなった場合、当該株式の評価損を計上する必要が生じ、又は当該株式の売却時に損失を被り、当社グループの財政状態及び業績に悪影響を与える可能性があります。」
保有株式の市場価格・公正価値下落による評価損または売却損のリスクを再掲している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社グループが保有する株式の市場価格又は公正価値が、当該株式の帳簿価額を著しく下回ることとなった場合、当該株式の評価損を計上する必要が生じ、又は当該株式の売却時に損失を被り、当社グループの財政状態及び業績に悪影響を与える可能性があります。」
事業運営上保有する取引先株式について、市場価格・公正価値の下落による評価損または売却損のリスクを記載している。