英語ビジネス市場の成長鈍化・縮小
FY2016に初出。18回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
レアジョブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-15悪化決算説明資料
「円安、AIの進化といった外部環境変化もあり、事業全般に苦しい状況が続いている背景から、単独での成長に限界がある」
円安やAIの進化を背景に、事業全般の厳しい環境と単独成長の限界がより直接的に記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「日本の英語学習ビジネスにおいて、オンライン英会話市場は外国語教室市場全体の10.3％、312億円となっております。」
オンライン英会話市場の規模と、コロナ禍後のオンライン学習一般化による成長余地を新しい市場データで示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかし中長期的には、超少子高齢化による国内市場の縮小や生産人口の減少が予想される日本において、企業による海外市場への進出や、外国人材の登用を積極的に行うことが国内企業にとって不可避となり、」
超少子高齢化による国内市場縮小・生産人口減少と、企業の海外展開・外国人材登用の必要性という市場環境認識を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2021年度の語学ビジネス総市場規模は7,820億円（前年度比1.2％増）とされております。…語学ビジネス市場におけるeラーニング市場245億円（同8.9％増）となっており、eラーニング市場においては需要が増加しております。しかしながら、特にeラーニング市場の成長が大きく鈍化、もしくは縮小した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
市場規模・成長率を更新し、eラーニング市場の需要増加と、成長鈍化・縮小時の業績影響リスクを引き続き開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、中長期的には、超少子高齢化による国内市場の縮小や生産人口の減少が予想される日本において、企業による海外市場への進出や、外国人材の登用を積極的に行うことが国内企業にとって不可避となり、」
超少子高齢化による国内市場の縮小・生産人口減少という市場環境認識を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2020年度の語学ビジネス総市場規模は7,817億円（前年度比10.8％減）とされております。当社グループと関連の強い分野では、外国語教室全体市場3,100億円（同10.4％減）、うち幼児・子供向け外国語教室市場950億円（同5.5％減）、語学ビジネス市場におけるeラーニング市場225億円（同40.6％増）となっており、eラーニング市場においては需要が増加しております。」
市場全体や外国語教室市場の縮小と、eラーニング市場の拡大を併記しつつ、eラーニング市場の成長鈍化・縮小リスクを継続開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2019年度の語学ビジネス総市場規模は8,762億円（前年度比1.2％減）とされております。当社グループと関連の強い分野では、外国語教室全体市場3,460億円（同2.0％減）、うち幼児・子供向け外国語教室市場1,005億円（同2.9％減）、語学ビジネス市場におけるeラーニング市場160億円（同28.0％増）となっており、eラーニング市場においては需要が増加しております。しかしながら、特にeラーニング市場の成長が大きく鈍化、もしくは縮小した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
市場全体・外国語教室市場の縮小とeラーニング市場の28.0％増を併記しつつ、eラーニング成長鈍化・縮小リスクを継続開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2018年度の語学ビジネス総市場規模は8,866億円（前年度比2.3％増）とされております。当社グループと関連の強い分野では、外国語教室全体市場3,530億円（同0.7％増）、うち幼児・子供向け外国語教室市場1,035億円（増減なし）、語学ビジネス市場におけるeラーニング市場125億円（同13.6％増）となっており、需要が増加しております。しかしながら、この市場の成長が大きく鈍化、もしくは縮小した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
市場規模・成長率のデータを更新し、需要増加を示しながらも市場成長の鈍化・縮小を引き続きリスクとして開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、日本企業においては、将来の国内市場の成熟や縮小を見据え、海外への事業展開や海外企業のM&Aなど、グローバル化の動きがより一層進展しております。」
国内市場の成熟・縮小を見据えた市場環境の認識を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、日本企業においては、将来の国内市場の成熟や縮小を見据え、海外への事業展開や海外企業のM&Aなど、グローバル化の動きがより一層進展しております。」
国内市場の成熟・縮小を見据えた市場環境の認識を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、日本企業においては、将来の国内市場の成熟や縮小を見据え、海外への事業展開や海外企業のM&Aなど、グローバル化の動きがより一層進展しております。」
国内市場の成熟・縮小を見据えた市場環境の認識を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成28年度の語学ビジネス総市場規模は8,498億円（前年度比2.7％）とされております。」
市場規模と成長率のデータを更新しつつ、市場成長の鈍化・縮小を引き続きリスクとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、日本企業においては、将来の国内市場の成熟や縮小を見据え、海外への事業展開や海外企業のM&Aなど、グローバル化の動きがより一層進展しております。」
国内市場の成熟・縮小を見据えた市場環境認識を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、日本企業においては、将来の国内市場の成熟や縮小を見据え、海外への事業展開や海外企業のM&Aなど、グローバル化の動きがより一層進展しております。」
国内市場の成熟・縮小を見据えた市場環境認識を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「日本企業においては、将来の国内市場の成熟や縮小を見据え、海外への事業展開や海外企業のM&Aなど、グローバル化の動きがより一層進展しております。」
国内市場の成熟・縮小を見据える市場環境の認識を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「そのような状況の下、国内市場の成熟や縮小を見すえ、日本企業による海外企業の買収や事業の更なる海外展開の動きが進んでおり、また、文部科学省が英語教育見直しの議論を継続して行っており、英語学習ニーズはますます高まりを見せております。」
国内市場の成熟・縮小を見据える市場環境の認識を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国内市場の成熟や縮小を見すえ」
国内市場の成熟・縮小を前提とする市場環境の認識を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年度の語学ビジネス総市場規模は8,131億円（前年度比 100.5％）とされております。しかしながら、この市場の成長が大きく鈍化し、もしくは縮小した場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
市場規模と前年比を示したうえで、市場成長の鈍化・縮小をリスクとしている。