レッスン受講率の変動による粗利率・継続率への影響
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2022-Q2受講率低下有価証券報告書
「また、一人当たりのレッスン受講率の低下等による講師報酬が減少している一方で、法人・教育機関向けサービスにおける研修サービスの仕入による売上原価が増加しております。」
在宅時間の減少等を背景に一人当たりのレッスン受講率が低下し、講師報酬が減少したと記載している。 - FY2022-Q1一時的需要の沈静化有価証券報告書
「在宅での余暇時間の増加に起因する英語学習ニーズの一時的な高まりが落ち着いたことによるレッスン供給数の減少により売上原価は減少している」
コロナ禍における一時的な需要の高まりが落ち着き、レッスン供給数が減少したことを記載している。受講率低下による継続率・売上への影響が発生したとは記載していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、在宅での余暇時間が増加することで、ユーザー１人当たりのレッスン受講率が上昇してレッスン提供数が増加した場合、売上原価である講師報酬が増加し、売上高総利益率が悪化する可能性があります。」
月額固定売上とレッスン数連動の講師報酬という収益構造を前提に、受講率上昇による粗利率悪化と受講率低下による継続率・売上減少のリスクを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上原価は、会員数の増加や一人当たりのレッスン受講率の上昇により前年同期比で増加しておりますが、売上高の増収に伴い、売上総利益も増益となりました。」
会員数増加と一人当たりのレッスン受講率上昇による売上原価増加を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「売上原価は会員数の増加や一人当たりのレッスン受講率の上昇により、増加しております。」
会員数増加と一人当たりレッスン受講率上昇に伴う売上原価増加を再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「昨今の新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、在宅での余暇時間及び学習ニーズが増加したことに伴い、ユーザー一人当たりのレッスン受講率が上昇しております。レッスン受講率の上昇によりレッスン数が増加した場合、売上原価である講師報酬が増加し、売上高総利益率が悪化する可能性があります。一方、レッスン数が減少した場合、短期的には講師報酬が減少し、売上高総利益率が改善しますが、レッスン数と継続率には一定の相関関係が認められるため、継続率が低下し、売上高が減少する可能性があります。」
従来の受講率変動リスクに、新型コロナウイルス感染症による受講率上昇が実際に生じていることと、粗利率・継続率双方への影響が追加された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現状、顧客一人当たりのレッスン受講率に大きな変化はありませんが、レッスン受講率の上昇によりレッスン数が増加した場合、売上原価である講師報酬が増加し、売上高総利益率が悪化する可能性があります。」
固定月額収入と受講数連動費用による粗利率・継続率への影響を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現状、顧客一人当たりのレッスン受講率に大きな変化はありませんが、レッスン受講率の上昇によりレッスン数が増加した場合、売上原価が増加し、売上高総利益率が悪化する可能性があります。」
月額固定収入とレッスン数連動の講師報酬という収益構造を前提としたリスク。