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アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(6085)・リスク減損計上額の更新

固定資産の減損リスク

FY2017に初出。19回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025-H1。

19記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017顕在化FY2018その他FY2022-Q2 – FY2025-H12017: 120172018: 120182019: 020192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 22024
同じテーマの他社
固定資産・ソフトウェアの収益性低下による継続的な減損5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社

アーキテクツ・スタジオ・ジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より6年早い。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1減損計上額の更新有価証券報告書

    「当社の固定資産簿価の23,671千円を減損処理を行い特別損失23,671千円を計上いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、ソフトウェア仮勘定と新規開設店舗設備等を含む23,671千円の減損損失として実際に発生した。
  2. FY2024-Q3減損計上額の更新有価証券報告書

    「また現在当社事業に必要なソフトウェアの開発に伴い、当第3四半期連結会計期間に計上したソフトウェア仮勘定5,900千円について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、当社の固定資産簿価の全額を減損処理し、第2四半期連結会計期間までに減損処理した41,500千円と合わせ、減損損失47,400千円を計上いたしました。」

    開発中ソフトウェアに係る減損が継続し、当四半期分5,900千円を含む減損損失47,400千円が計上された。
  3. FY2024-Q2減損計上額の更新有価証券報告書

    「現在当社事業に必要なソフトウェアの開発に伴い、当第2四半期連結会計期間に計上したソフトウェア仮勘定5,500千円について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、当社の固定資産簿価の全額を減損処理いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定5,500千円の全額減損として実際に発生した。
  4. FY2024-Q1減損計上額の更新有価証券報告書

    「また、建築工法に関するライセンス契約に伴う長期前払費用30,000千円及び、当社事業に必要なソフトウェアの開発に伴うソフトウェア仮勘定6,000千円について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、減損処理を行い特別損失36,000千円を計上いたしました。」

    長期前払費用30,000千円とソフトウェア仮勘定6,000千円について、合計36,000千円の減損処理を行った。固定資産等の減損計上が継続している。
  5. FY2023減損計上額の更新有価証券報告書

    「当社の事業に必要なソフトウェアの開発に伴うソフトウェア仮勘定22,800千円、及び新設展示場の設備等21,755千円について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、当社の固定資産簿価の全額の44,555千円を減損処理いたしました。」

    継続的な営業損失と将来収益見込みを踏まえ、ソフトウェア・展示場設備等の固定資産44,555千円を減損処理した。
  6. FY2023-Q3減損計上額の更新有価証券報告書

    「現在当社事業に必要なソフトウェアの開発に伴うソフトウェア仮勘定16,900千円、及びその他新設展示場の設備等4,585千円について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、当社の固定資産簿価の全額の21,485千円を減損処理いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、ソフトウェアおよび新設展示場設備等の簿価全額21,485千円の減損処理として実際に発生した。
  7. FY2023-Q2減損計上額の更新有価証券報告書

    「当社の固定資産簿価の全額の15,785千円を減損処理いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、仕掛中ソフトウェアや新設展示場設備等の簿価全額15,785千円の減損処理として実際に発生した。
  8. FY2023-Q1減損計上額の更新有価証券報告書

    「当該ソフトウェア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失5,900千円を計上いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定5,900千円の全額減損として当四半期に実際に発生した。
  9. FY2022減損計上額の更新有価証券報告書

    「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであるため、当社の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額21,600千円を減損損失として特別損失に計上しております。」

    営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みを理由に、事業用資産21,600千円の減損損失を計上した。
  10. FY2022-Q3減損計上額の更新有価証券報告書

    「現在開発中のソフトウエアについては、ソフトウエア仮勘定として当第3四半期連結累計期間に資産計上しておりましたが「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、当該ソフトウエア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失15,300千円を計上いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定の全額減損および特別損失15,300千円として実際に発生した。
  11. FY2022-Q2減損計上額の更新有価証券報告書

    「当該ソフトウエア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失10,100千円を計上いたしました。」

    開発中ソフトウェアの回収可能性を検討した結果、ソフトウェア仮勘定の全額を減損処理し、特別損失10,100千円を計上した。
  12. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、現在開発中のソフトウエアをソフトウエア仮勘定として当第1四半期累計期間に資産計上しておりましたが「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、当該ソフトウエア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失4,800千円を計上いたしました。」

    開発中ソフトウェアの回収可能性を検討した結果、ソフトウェア仮勘定の帳簿価額全額を減損処理し、特別損失4,800千円を計上した。
  13. FY2021顕在化有価証券報告書

    「開発中のソフトウエアについては、ソフトウエア仮勘定として資産計上しておりましたが、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき回収可能性を検討し、将来の収益見込み等を勘案した結果、帳簿価額22,800千円の減損損失処理を行い、特別損失23,100千円を計上いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定22,800千円の減損処理および特別損失23,100千円として実際に発生した。
  14. FY2021-Q3減損計上額の更新有価証券報告書

    「当該ソフトウエア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失17,400千円を計上いたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定17,400千円の全額減損として実際に発生した。
  15. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当該ソフトウエア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失12,000千円を計上することといたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定12,000千円の全額減損として当四半期に実際に発生した。
  16. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当該ソフトウエア仮勘定の帳簿価額の全額を減損処理し、特別損失6,000千円を計上することといたしました。」

    固定資産の減損リスクが、開発中ソフトウェア仮勘定6,000千円の全額減損として当四半期に実際に発生した。
  17. FY2020減損計上額の更新有価証券報告書

    「当社は、経営環境の変化や経済的要因、当社の業績動向等により、固定資産について減損損失を計上する必要が生じた場合は、当該損失の計上により、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」

    固定資産の減損リスクが引き続き開示され、当事業年度には70,569千円の減損損失が実際に計上された。
  18. FY2018顕在化有価証券報告書

    「また、固定資産166,024千円を減損損失として特別損失に計上したため、当期純損失は246,175千円となりました。」

    固定資産の減損リスクが実際に発生し、166,024千円の減損損失が計上された。
  19. FY2017初出有価証券報告書

    「当社は、経営環境の変化や経済的要因等により、固定資産について減損損失を計上する必要が生じた場合は、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」

    固定資産の減損可能性がリスク項目として初めて独立記載された。同じ有報では実際に187,946千円の減損損失が計上されている。
一緒に動いた変遷

「新型コロナウイルス感染症によるイベント・受注・取引先への影響」は、この変遷が動いた19回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

4332★1234
  1. ★この変遷
  2. 1新型コロナウイルス感染症によるイベント・受注・取引先への影響4回
  3. 2加盟建設会社の参画意欲低下と建設コスト上昇3回
  4. 3新規加盟・契約・イベント減少による業績悪化3回
  5. 4景気・人口動態・住宅関連環境の悪化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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