SNS・スマートフォン普及による消費者接点とマーケティング課題の複雑化
FY2016に初出。35回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-14再掲決算
「当社グループが属するインターネット広告市場は、社会のデジタル化に伴って着実に成長を続けており、2025年の市場規模は４兆459億円（前年比10.8％増）となりました。」
インターネット広告市場の成長と2025年の市場規模に関する事業環境認識を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年の市場規模は４兆459億円（前年比10.8％増）となりました。同年の日本の総広告費は８兆623億円（前年比5.1％増）で過去最高を更新しておりますが、インターネット広告費は日本の総広告費の50.2％を占めており、インターネット広告が広告市場全体を支え、牽引している状況といえます。」
インターネット広告市場が2025年に4兆459億円、前年比10.8％増、総広告費に占める比率50.2％となった新たな市場データを示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、社会のデジタル化に伴って着実に成長を続けており、2024年の市場規模は３兆6,517億円（前年比9.6％増）となりました。同年の日本の総広告費は７兆6,730億円（前年比4.9％増）で過去最高を更新しておりますが、インターネット広告費は日本の総広告費の47.6％を占めており、インターネット広告が広告市場全体を支え、牽引している状況といえます。」
2024年のインターネット広告市場および総広告費の拡大、インターネット広告の構成比に関する事業環境認識を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年の市場規模は３兆6,517億円（前年比9.6％増）となりました。同年の日本の総広告費は７兆6,730億円（前年比4.9％増）で、調査が開始されてから過去最高を更新しておりますが、インターネット広告費は日本の総広告費の47.6％を占めており、インターネット広告が広告市場全体を支え、牽引している状況といえます。」
2024年のインターネット広告市場、総広告費、インターネット広告費の構成比について、新たな市場データを示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、社会のデジタル化に伴って着実に成長を続けており、2023年の市場規模は３兆3,330億円（前年比7.8％増）となりました。同年の日本の総広告費は７兆3,167億円（前年比3.0％増）で、調査が開始されてから過去最高を更新しておりますが、インターネット広告費は日本の総広告費の45.5％を占めており、インターネット広告が広告市場全体を支え、牽引している状況といえます。」
2023年のインターネット広告市場、総広告費、インターネット広告費の構成比に関する従来の市場認識を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、社会のデジタル化に伴って着実に成長を続けており、2023年の市場規模は３兆3,330億円（前年比7.8％増）となりました。同年の日本の総広告費は７兆3,167億円（前年比3.0％増）で、調査が開始されてから過去最高を更新しておりますが、インターネット広告費は日本の総広告費の45.5％を占めており、インターネット広告が広告市場全体を支え、牽引している状況といえます。」
2023年のインターネット広告市場が3兆3,330億円、前年比7.8％増、日本の総広告費が7兆3,167億円、インターネット広告費の構成比が45.5％となった新たな市場データを示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「企業においても、SNSを活用したマーケティングに注力する動きが加速しており、2023年のソーシャルメディアマーケティングの市場規模は、前年比17.0％増の１兆899億円と拡大する見込みです。」
SNSマーケティング市場の拡大見込みを含むデジタルマーケティング環境の認識を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響があった中でも社会のデジタル化にともなって着実な成長を続け、2022年の市場規模は３兆912億円（前年比14.3％増）となり、日本の総広告費の43.5％を占めております。また、2022年の日本の総広告費は前年比4.4％増の７兆1,021億円で、調査が開始されてから過去最高となりました。（※１）」
2022年のインターネット広告市場規模3兆912億円、総広告費7兆1,021億円という市場認識を再確認している。また、2023年のソーシャルメディアマーケティング市場1兆899億円の拡大見込みも再掲している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「企業においても、SNSを活用したマーケティングに注力する動きが加速しており、2023年のソーシャルメディアマーケティングの市場規模は、前年比17.0％増の１兆899億円と拡大する見込みです。」
ソーシャルメディアマーケティング市場について、2023年に前年比17.0％増の1兆899億円へ拡大する見込みという新たな市場データを示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響があった中でも社会のデジタル化にともなって着実な成長を続け、2022年の市場規模は３兆912億円（前年比14.3％増）に到達し、日本の総広告費の43.5％を占めております。また、2022年の日本の総広告費は前年比4.4％増の７兆1,021億円で、調査が開始されてから過去最高となりました。」
インターネット広告市場が2022年に3兆912億円、前年比14.3％増、日本の総広告費の43.5％に達し、総広告費も7兆1,021億円と過去最高になったとの新たな市場データを示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響があった中でも着実な成長を続け、2021年の市場規模は２兆7,052億円（前年比21.4％増）に到達し、マスコミ四媒体の広告費の合計を初めて上回りました。また、2021年の日本の総広告費も前年比10.4％増の６兆7,998億円であり、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で落ち込んだ前年から回復しております。」
インターネット広告市場の拡大、総広告費の回復、SNSマーケティング市場の成長見込みという事業環境を再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「企業においても、SNSを活用したマーケティングに注力する動きが加速しており、2022年のソーシャルメディアマーケティングの市場規模は、前年比23.0％増の9,317億円と拡大する見込みです。」
SNSマーケティング市場について、2022年に前年比23.0％増の9,317億円へ拡大する見込みという新たな市場データを示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響があった中でも着実な成長を続け、2021年の市場規模は２兆7,052億円（前年比21.4％増）に到達し、マスコミ四媒体の広告費の合計を初めて上回りました。また、2021年の日本の総広告費も前年比10.4％増の６兆7,998億円であり、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で落ち込んだ前年から回復しております。インターネットが社会全体のインフラとなっている現在、インターネットでアクセスできる各種プラットフォームやWebサイト、Webサービス等は、生活者にとって欠かせない情報源であり、中でも、多種多様なアカウントより発信される情報をリアルタイムで入手できるSNSは、生活者の意識や購買行動に与える影響力を増しております。企業においても、SNSを活用したマーケティングに注力する動きが加速しており、SNS広告の市場規模は、2020年においては2,488億円、2021年においては3,168億円と拡大しております。」
インターネット広告市場の2021年規模2兆7,052億円に加え、総広告費の回復とSNS広告市場の2020年2,488億円から2021年3,168億円への拡大を新たに示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループが属するインターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響があった中でも着実な成長を続け、2021年の市場規模は２兆7,052億円（前年比21.4％増）に到達し、マスコミ四媒体の広告費の合計を初めて上回りました。」
2021年のインターネット広告市場が2兆7,052億円、前年比21.4％増となり、マスコミ四媒体の広告費合計を初めて上回ったとの新たな市場データを示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「SNSが生活者の意識や購買行動に与える影響力が増している現在、企業においてもSNSを活用したマーケティングに注力する動きが加速しております。その結果、2020年の日本の総広告費が９年ぶりのマイナス成長となる中においても、当社グループが属するインターネット広告市場は前年比5.9％増と成長を続け、マスコミ四媒体広告費に匹敵する2.2兆円の市場にまで拡大しており（株式会社電通調べ）、今後もこの傾向は続くものと見込んでおります。」
SNSの影響力拡大と企業のSNSマーケティング活用の加速、インターネット広告市場の拡大を事業環境として再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、コロナ禍における外出・移動の自粛により、生活者による消費全般のオンライン化が進み、企業においてもマーケティング活動のデジタル化が加速しております。その結果、2020年の日本の総広告費が９年ぶりのマイナス成長となる中においても、当社グループが属するインターネット広告市場は前年比5.9％増と成長を続け、マスコミ四媒体広告費に匹敵する2.2兆円の市場にまで拡大しており（株式会社電通調べ）、今後もこの傾向は続くものと見込んでおります。」
コロナ禍で消費・マーケティング活動のオンライン化が進み、インターネット広告市場が前年比5.9％増、2.2兆円規模まで拡大したとの認識を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「その一方で、外出・移動の自粛により、生活者による消費全般のオンライン化が進み、企業においてもマーケティング活動のデジタル化が加速しました。その結果、2020年の日本の総広告費が９年ぶりのマイナス成長となる中においても、当社グループが属するインターネット広告市場は前年比5.9％増と成長を続け、マスコミ四媒体広告費に匹敵する2.2兆円の市場にまで拡大しております（株式会社電通調べ）。」
新型コロナウイルス感染症下で消費・マーケティング活動のオンライン化が進み、インターネット広告市場が前年比5.9％増、2.2兆円規模まで拡大したという新たな市場データを示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する日本国内のインターネット広告市場は、広告主の予算がテレビ、新聞、雑誌等のマス広告からインターネット広告へとシフトしており、市場規模は６年連続で２桁成長を遂げております。その結果、2019年のインターネット広告費は、初めてテレビメディア広告費を超え、２兆1,048億円となりました（株式会社電通調べ）。しかし、このたびの新型コロナウイルス感染症の拡大によって、生活者のライフスタイル及び商品・サービスに対するニーズが大きく変化するとともに経済が先行き不透明な状況となっており、当社の顧客企業を含む多数の企業において、広告予算の縮小や広告手法等の見直しが発生しております。」
インターネット広告市場の拡大基調と、新型コロナウイルス感染症に伴う広告予算縮小・広告手法見直しの環境認識を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する日本国内のインターネット広告市場は、広告主の予算がテレビ、新聞、雑誌等のマス広告からインターネット広告へとシフトしており、市場規模は６年連続で２桁成長を遂げております。その結果、2019年のインターネット広告費は、初めてテレビメディア広告費を超え、２兆1,048億円となりました（株式会社電通調べ）。しかし、このたびの新型コロナウイルス感染症の拡大によって生活者のライフスタイル及び商品・サービスに対するニーズが大きく変化するとともに経済が先行き不透明な状況となっており、当社の顧客企業を含む多数の企業において、広告予算の縮小や広告手法等の見直しが発生しております。」
インターネット広告市場の拡大基調と、新型コロナウイルス感染症に伴う広告予算縮小・広告手法見直しの環境認識を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループが属する日本国内のインターネット広告市場は、広告主の予算がテレビ、新聞、雑誌等のマス広告からインターネット広告へとシフトしており、市場規模は６年連続で２桁成長を遂げております。その結果、2019年のインターネット広告費は、初めてテレビメディア広告費を超え、２兆1,048億円となりました（株式会社電通調べ）。」
インターネット広告市場について、2019年に広告費が初めてテレビメディア広告費を上回り、2兆1,048億円となった新たな市場データを示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ただし、今回の事態を契機として、より一層生活者におけるデジタル・SNSの重要性が高まり、情報接点としての活用や、EC等のWebサービスの利用は進むと予想しております。そのため、中長期的に見れば、当社グループが提供するデジタル領域のマーケティングやEC領域への需要はより高まっていくと考えております。」
従来のデジタル・SNS・EC利用拡大という環境認識に、新型コロナウイルス感染症を契機とした重要性・需要のさらなる高まりという見方が加わった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2018年の日本のインターネット広告市場は前年比16.5％増の1兆7,589億円と急速に拡大しており（株式会社電通調べ）、SNSユーザーも年々増加しております。また、EC市場は2018年に17.9兆円規模に達しています（経済産業省調べ）。」
インターネット広告、SNS、EC市場の拡大をデジタルマーケティングおよびギフトEC事業の環境として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2018年の日本のインターネット広告市場は前年比16.5％増の1兆7,589億円と急速に拡大しており（株式会社電通調べ）、SNSユーザーも年々増加しております。また、EC市場は2018年に17.9兆円規模に達しています（経済産業省調べ）。」
インターネット広告、SNS、EC市場の拡大を、デジタルマーケティングおよびギフトEC事業の環境として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2018年の日本のインターネット広告市場は前年比16.5％増の1兆7,589億円と急速に拡大しており（株式会社電通調べ）、SNSユーザーも年々増加しております。また、EC市場は2018年に17.9兆円規模に達しています（経済産業省調べ）。」
インターネット広告、SNS、EC市場の拡大を、デジタルマーケティング事業の事業環境として再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2017年の日本のインターネット広告市場は前年比15.2％増の1兆5,094億円と急速に拡大しており（株式会社電通調べ）、SNSユーザー数も年々増加しております。また、EC市場は2017年に16.5兆円規模に達しています（経済産業省調べ）。」
インターネット広告、SNS、ECの拡大をデジタルマーケティング事業の環境として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2017年の日本のインターネット広告市場は前年比15.2％増の1兆5,094億円と急速に拡大しており（株式会社電通調べ）、SNSユーザー数も年々増加しております。また、EC市場は2017年に16.5兆円規模に達しています（経済産業省調べ）。」
インターネット広告、SNS、ECの拡大をデジタルマーケティング事業の環境として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2017年の日本のインターネット広告市場は前年比15.2％増の1兆5,094億円と急速に拡大しており（株式会社電通調べ）、SNSユーザー数も年々増加しております。また、EC市場は2017年に16.5兆円規模に達しています（経済産業省調べ）。」
インターネット広告、SNS、ECの拡大をデジタルマーケティング事業の環境として引き続き示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「企業のマーケティング施策においては、スマートフォンの普及やSNSユーザー数の増加等により、より一層のデジタルシフトが進むと見込んでおります。また生活者の情報接点や購買行動が大きく変化する中で、生活者に適切なタイミングで適切な情報を伝達する手段はより複雑化しています。」
スマートフォン・SNSの普及、生活者の情報接点や購買行動の変化を、マーケティング環境の前提として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「近年のSNSの急激な普及やEC利用者の増加、また生活者の価値観の変化と多様化に伴い、企業のマーケティング施策には従来型のマスマーケティングとは異なる、新たな手法が強く求められる時代となっております。」
SNSの普及に加え、EC利用者の増加や生活者の価値観の多様化を背景に、従来型とは異なるマーケティング手法が求められる環境を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、スマートフォンの急速な普及、SNSの利用者数増加に伴い、企業がマーケティング活動においてSNSを積極的に活用する流れが加速しております。」
スマートフォン・SNSの普及を背景に、企業のSNS活用が加速する事業環境を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、スマートフォンの急速な普及、SNSの利用者数増加に伴い、企業がマーケティング活動においてSNSを積極的に活用する流れが加速しております。」
スマートフォン普及とSNS利用者数増加を背景に、企業のSNS活用が加速する事業環境を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「SNSやスマートフォンの急速な普及により、消費者の情報接点や消費行動が目まぐるしく変化していることに伴い、企業のマーケティング課題はより複雑化しております。」
SNS・スマートフォンの普及に伴う消費者接点の変化とマーケティング課題の複雑化を、引き続き事業上の前提としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「SNSやスマートフォンの急速な普及により、消費者の情報接点や消費行動が目まぐるしく変化していることに伴い、企業のマーケティング課題はより複雑化しております。」
事業環境の構造的変化を、今後取り組むべき課題の前提として記載している。