燃料・原料価格上昇のリスク
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-11-13。
ユニバーサル園芸社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中30社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに18社。
- 2026-11-13顕在化決算
「特に海外を中心として売上の微増に対して原価および人件費、経費のインフレ上昇を十分に吸収できず、また大口取引先の契約金額の見直し等の影響も重なり増収減益となりました。」
原価、人件費、経費のインフレ上昇がグリーン事業および卸売事業の減益要因として実際に表れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「前期コロナ禍を背景に高く推移しておりました植物の需要が落ち着きはじめ、物価の上昇とともに販管費の増加を抑えることができず、増収減益となりました。」
物価上昇に伴う販管費増加が卸売事業の減益要因として実際に表れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「燃料費、電気料等の資源・エネルギー価格上昇や人件費の増加の費用を吸収できず増収増益ではありますが、営業損失を減らすに留まりました。」
資源・エネルギー価格上昇が小売事業の費用増加として実際に影響し、営業損失が残る要因として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が続くなか、経済社会活動が正常化の動きが見られたものの、世界的な資源価格の高騰や不安定な為替の動向、商品・サービスの値上げによる物価高等により依然先行き不透明な状況が続いています。」
世界的な資源価格の高騰や物価高が続き、燃料・原料価格上昇を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「卸売事業につきましては、植物関連商材の需要が一服し、燃料費、電気料等の資源・エネルギー価格上昇や人件費の増加に伴い減収減益となりました。」
資源・エネルギー価格上昇が燃料費・電気料の増加として実際に卸売事業へ影響し、減収減益要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「卸売事業につきましては、前期コロナ禍を背景に高く推移しておりました植物の需要が落ち着きはじめ、燃料費、電気料等の資源・エネルギー価格上昇や人件費の増加に伴い、増収減益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は1,065,600千円（前年同四半期比6.6％増）、営業利益は79,090千円（同13.0％減）となりました。」
資源・エネルギー価格上昇が燃料費・電気料等の増加として実際に卸売事業へ影響し、営業利益は13.0％減少した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「卸売事業につきましては、前期コロナ禍を背景に高く推移しておりました植物の需要が落ち着きはじめ、燃料費、電気料等の資源・エネルギー価格上昇に伴い増収減益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は681,621千円（前年同四半期比0.4％増）、営業利益は52,338千円（同18.5％減）となりました。」
資源・エネルギー価格上昇が卸売事業の減益要因として実際に表れ、営業利益は前年同四半期比18.5％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「小売事業につきましては、新規出店等により増収となりましたが、燃料費、電気料等の資源・エネルギー価格上昇や人件費の増加に伴い減益となりました。」
資源・エネルギー価格上昇が燃料費・電気料の増加として実際に小売事業へ影響し、減益要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「上海のコロナウイルス感染症対策によるロックダウン、半導体製品等の供給制約、ロシア連邦のウクライナ侵攻等による原材料価格の高騰等、景気の動向は先行き不透明な状況で推移しております。」
原材料価格の高騰について、上海ロックダウン、半導体製品等の供給制約、ロシア連邦のウクライナ侵攻等の新たな外部要因とともに先行き不透明要因として記載している。リスクの業績影響までは記載していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「予想以上の燃料価格の上昇やこれら燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合には、輸送コストおよび暖房費並びに仕入原価が増加することとなり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
燃料価格上昇と価格転嫁不足による輸送費・暖房費・仕入原価増加のリスクを継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「卸売事業につきましては、販売先の拡大等の営業強化に引き続き取り組み増収となりましたが、原価が運送費の値上げ等により増加し、減益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は562,066千円（前年同四半期比2.8％増）、営業利益は33,773千円（同24.0％減）となりました。」
運送費の値上げ等により卸売事業の原価が実際に増加し、営業利益は前年同四半期比24.0％減となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「卸売事業につきましては、販売先の拡大等の営業強化に引き続き取り組み増収となりましたが、原価が運送費の値上等により増加し、減益となりました。」
運送費の値上げにより卸売事業の原価が実際に増加し、営業利益は前年同四半期比18.1％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「予想以上の燃料価格の上昇やこれら燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合には、輸送コストおよび暖房費並びに仕入原価が増加することとなり、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
燃料価格上昇と価格転嫁不足による輸送費・暖房費・仕入原価増加のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「予想以上の燃料価格の上昇やこれら燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合には、輸送コストおよび暖房費並びに仕入原価が増加することとなり、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
燃料価格上昇と価格転嫁不足による輸送費・暖房費・仕入原価増加のリスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「予想以上の燃料価格の上昇やこれら燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合には、輸送コストおよび暖房費並びに仕入原価が増加することとなり、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
車両、温室、仕入商品に関わる燃料価格上昇と価格転嫁不足を挙げている。