米国子会社の収益改善
FY2019-Q3に初出。21回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-11-13。
ユニバーサル園芸社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-11-13悪化決算
「特に海外を中心として売上の微増に対して原価および人件費、経費のインフレ上昇を十分に吸収できず、また大口取引先の契約金額の見直し等の影響も重なり増収減益となりました。」
海外を中心とする売上微増に対し、コスト上昇等を吸収できず、海外エリアの営業利益率が低下した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは22.8％（前期21.7％）、関西エリアは26.0％（同26.9％）、海外エリアは△1.0％（同3.0％）となりました。」
海外エリアの営業利益率は前期の3.0％から△1.0％へ低下し、これまでの収益改善傾向が後退した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは23.7％（前年同期21.9％）、関西エリアは25.4％（同27.3％）、海外エリアは△9.4％（同△7.5％）となりました。」
海外エリアの営業利益率は前年同期の△7.5％から△9.4％へ低下し、これまでの収益改善傾向が後退した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは21.7％（前年同期22.4％）、関西エリアは26.9％（同25.2％）、海外エリアは3.0％（同6.4％）となりました。」
海外エリアの営業利益率が前年同期の6.4％から3.0％へ低下し、従来の収益改善傾向が後退した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは21.9％（前年同期21.1％）、関西エリアは27.3％（同23.3％）、海外エリアは△7.4％（同△5.1％）となりました。」
米国子会社を含む海外エリアの営業利益率は前年同期の△5.1％から△7.4％へ低下し、これまでの収益改善傾向が後退した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは22.4％（前年同期21.3％）、関西エリアは25.2％（同24.5％）、海外エリアは6.4％（同7.1％）となりました。」
米国子会社を含む海外エリアの営業利益率は前年同期の7.1％から6.4％へ低下し、従来の収益改善傾向が後退した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは22.2％（前年同四半期21.7％）、関西エリアは24.8％（同26.0％）、海外エリアは8.6％（同11.4％）となりました。」
米国子会社を含む海外事業の営業利益率は前年同四半期の11.4％から8.6％へ低下し、収益改善傾向が後退した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは21.1％（前年同四半期22.9％）、関西エリアは23.3％（同26.4％）、海外エリアは△4.8％（同△0.1％）となりました。」
米国子会社を含む海外事業の営業利益率は前年同四半期の△0.1％から△4.8％へ低下し、従来の改善傾向が後退した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは15.3％（前年同四半期18.6％）、関西エリアは23.0％（同26.8％）、海外エリアは△1.2％（同4.3％）となりました。」
米国子会社を含む海外事業では、営業利益率が前年同四半期の4.3％から△1.2％へ低下し、従来の収益改善傾向が後退した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは21.7％（前年同四半期23.6％）、関西エリアは26.0％（同25.6％）、海外エリアは11.4％（同7.7％）となりました。」
海外エリアの営業利益率が前年同四半期の7.7％から11.4％へ改善し、米国子会社を含む海外事業の収益改善が進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは22.9％（前年同四半期23.7％）、関西エリアは26.4％（同26.2％）、海外エリアは△0.1％（同△6.6％）となりました。」
海外エリアの営業利益率が前年同四半期の△6.6％から△0.1％へ改善し、収益改善が進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、コロナ禍による顧客のオフィス縮小や閉店等で売上が低迷していた海外事業の改善と国内のレンタルグリーン、クリスマスや正月関連商品の売上が回復傾向となり、増収増益となりました。売上高営業利益率は、関東エリアは23.7％（前年同四半期22.7％）、関西エリアは26.2％（同23.0％）、海外エリアは△6.6％（同△27.1％）となりました。」
米国子会社を含む海外事業について、営業利益率の赤字幅が前年同四半期の27.1％から6.6％へ縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高営業利益率は、関東エリアは20.8％（前年同四半期21.0％）、関西エリアは23.5％（同22.2％）、海外エリアは△12.4％（同△44.9％）となりました。」
米国子会社を含む海外エリアの営業利益率は前年同四半期の△44.9％から△12.4％へ改善した。ただし、収益改善は途上であり、なお営業赤字である。 - FY2021悪化有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、コロナ禍による顧客のオフィス縮小や閉店等でレンタルグリーンの契約解除、契約内容の見直し等により減収減益となりました。売上高営業利益率は、関東エリアは19.6％（前年同期24.4％）、関西エリアは21.8％（同24.2％）、海外エリアは△6.7％（同0.7％）となりました。」
米国子会社の収益改善を進めてきたが、海外エリアの通期営業利益率は0.7％から△6.7％へ悪化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、米国子会社のローリング・グリーンズ・インク社の経費削減や業務効率化を図り収益改善に取り組んでおります。尚、国内は契約数の増加等により、グリーン事業全体では増収増益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は5,020,578千円（前年同四半期比8.7％増）、営業利益は908,421千円（同37.0％増）となりました。売上高営業利益率は、関東エリアは26.1％（前年同四半期21.9％）、関西エリアは25.4％（同24.1％）、海外エリアは2.6％（同△2.7％）となりました。」
米国子会社で経費削減・業務効率化による収益改善に取り組む中、海外エリアの営業利益率は前年同四半期のマイナス2.7％から2.6％へ改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、米国子会社のローリング・グリーンズ・インク社の経費削減や業務効率化を図り収益改善に取り組んでおります。尚、国内は契約数の増加等により、グリーン事業全体では増収増益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は3,232,928千円（前年同四半期比11.0％増）、営業利益は467,465千円（同31.8％増）となりました。売上高営業利益率は、関東エリアは26.8％（前年同四半期22.2％）、関西エリアは24.9％（同24.8％）、海外エリアは△14.7％（同△18.4％）となりました。」
米国子会社で経費削減・業務効率化による収益改善に取り組み、海外エリアの営業利益率は前年同四半期の△18.4％から△14.7％へ改善した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、米国子会社のローリング・グリーンズ・インク社の経費削減や業務効率化を図り収益改善に取組んでおります。」
米国子会社について、経費削減や業務効率化を通じた収益改善の取組を継続しているが、海外エリアの営業利益率はなお悪化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、米国子会社のローリング・グリーンズ・インク社の収益改善に取組んでおりますが、のれんの一部の減損損失を計上しております。」
米国子会社の収益改善を継続しているが、当年度にはのれんの一部の減損損失も計上した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「グリーン事業につきましては、米国子会社のローリング・グリーンズ・インク社の収益改善に取組み、国内は引き続き景況感の緩やかな需要回復が進み、契約数の増加により増収増益となりました。」
米国子会社の収益改善を明示的な取組みとして初めて記載している。