事業モデル基準のインターネットメディア単一セグメント化
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「インターネットメディア事業」の単一セグメントとしていましたが、中期経営計画において、現在の事業領域である人材・不動産領域の強化・拡張を推進する方針となったこと、インターネットメディア以外の事業の重要性が高まってきたことから、当中間連結会計期間より「人材サービス」「不動産サービス」の2区分に変更しました。」
従来のインターネットメディア事業の単一セグメントから、人材・不動産領域の強化・拡張とインターネットメディア以外の事業の重要性を背景に、人材サービス及び不動産サービスの2区分へ変更した。 - 2026-05-15再定義決算
「当社グループの報告セグメントは、従来「インターネットメディア事業」の単一セグメントとしていましたが、中期経営計画において、現在の事業領域である人材・不動産領域の強化・拡張を推進する方針となったこと、インターネットメディア以外の事業の重要性が高まってきたことから、当第1四半期連結累計期間より「人材サービス」「不動産サービス」のふたつに変更しました。」
単一のインターネットメディア事業という報告区分から、人材サービスと不動産サービスの2区分へ変更された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「なお、当社グループはインターネットメディア事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しています。」
インターネットメディア事業の単一セグメントとして開示する方針を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業をインターネットメディア事業の単一セグメントとして開示し、セグメント別記載を省略する方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しています。」
事業をインターネットメディア事業の単一セグメントとして開示し、セグメント別記載を省略する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業をインターネットメディア事業の単一セグメントとして開示し、セグメント別記載を省略する方針に重要な変更はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業をインターネットメディア事業の単一セグメントとして開示し、セグメント別の記載を省略する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業をインターネットメディア事業の単一セグメントとして開示し、セグメント別の記載を省略する方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業を「インターネットメディア事業」の単一セグメントとして開示し、セグメント別記載を省略する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業を単一セグメントとして開示し、セグメント別の記載を省略する会計・開示方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
事業は単一セグメントとして開示され、セグメント別の記載を省略する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは従来「求人情報メディア事業」「不動産情報メディア事業」「その他事業」の3つの事業区分にて報告しておりましたが、当連結会計年度より「インターネットメディア事業」の単一セグメントに変更しております。」
事業領域ではなく事業モデルを基準としたインターネットメディア事業の単一セグメントを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「求人情報メディア事業」「不動産情報メディア事業」「その他事業」の3つの事業区分にて報告しておりましたが、第1四半期連結会計期間より「インターネットメディア事業」の単一セグメントに変更しております。」
事業モデルをベースとした事業ポートフォリオ最適化及びDOOR賃貸譲渡後の事業構成を踏まえ、インターネットメディア事業の単一セグメントとする報告区分を継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは従来「求人情報メディア事業」「不動産情報メディア事業」「その他事業」の3事業に区分して報告しておりましたが、当第1四半期連結会計期間より「インターネットメディア事業」の単一セグメントに変更しております。」
事業領域別の3セグメントから、事業モデルを基準とした「インターネットメディア事業」の単一セグメントへ報告区分を変更した。DOOR賃貸譲渡後の不動産情報メディア事業の構成比低下と、事業ポートフォリオ最適化を背景としている。