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イトクロ(6049)・事実掲載教室数増加と年間訪問者数減少

塾ナビの掲載教室数・年間訪問者数の拡大

FY2017に初出。9回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。

9記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2019その他FY2020 – FY20252018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 1
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025掲載教室数増加と年間訪問者数減少有価証券報告書

    「掲載教室数110,000教室以上(2025年10月31日時点)、年間訪問者数1,387万人以上(2025年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は前期の110,000教室以上から同水準で、年間訪問者数は1,545万人以上から1,387万人以上へ減少した。
  2. FY2024掲載教室数増加と年間訪問者数減少有価証券報告書

    「掲載教室数110,000教室以上(2024年10月31日時点)、年間訪問者数1,545万人以上(2024年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は前期の100,000教室以上から110,000教室以上へ増加した一方、年間訪問者数は1,878万人以上から1,545万人以上へ減少した。
  3. FY2023掲載教室数増加と年間訪問者数減少有価証券報告書

    「掲載教室数100,000教室以上(2023年10月31日時点)、年間訪問者数1,878万人以上(2023年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は80,000教室以上から100,000教室以上へ増加した一方、年間訪問者数は2,113万人以上から1,878万人以上へ減少した。
  4. FY2022掲載教室数と年間訪問者数の減少有価証券報告書

    「全国の学習塾や予備校が掲載されており、掲載教室数80,000教室以上(2022年10月31日時点)、年間訪問者数2,113万人以上(2022年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は前期の87,000教室以上から80,000教室以上へ、年間訪問者数は2,319万人以上から2,113万人以上へ減少した。
  5. FY2021掲載教室数増加と年間訪問者数減少有価証券報告書

    「掲載教室数87,000教室以上(2021年10月31日時点)、年間訪問者数2,319万人以上(2021年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は前期の87,000教室以上から同水準で、年間訪問者数は前期の2,356万人以上から2,319万人以上へ減少した。
  6. FY2020掲載教室数増加と年間訪問者数減少有価証券報告書

    「全国の学習塾や予備校が掲載されており、掲載教室数87,000教室以上(2020年10月31日時点)、年間訪問者数2,356万人以上(2020年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は85,000教室以上から87,000教室以上へ増加した一方、年間訪問者数は前期の2,524万人以上から2,356万人以上へ減少した。
  7. FY2019前進有価証券報告書

    「全国の学習塾や予備校が掲載されており、掲載教室数85,000教室以上(2019年10月31日時点)、年間訪問者数2,524万人以上(2019年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は85,000教室以上、年間訪問者数は2,524万人以上となり、前期の82,000教室以上・2,262万人以上から増加した。
  8. FY2018前進有価証券報告書

    「全国の学習塾や予備校が掲載されており、掲載教室数82,000教室以上(平成30年10月31日時点)、年間訪問者数2,262万人以上(平成30年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」の掲載教室数は82,000教室以上、年間訪問者数は2,262万人以上となり、前期の81,000教室以上・1,850万人以上から増加した。また、調査上の利用者数1位との記載もある。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「全国の学習塾や予備校が掲載されており、掲載教室数81,000教室以上(平成29年10月31日時点)、年間訪問者数1,850万人以上(平成29年10月期)となっております。」

    「塾ナビ」について、平成29年10月31日時点の掲載教室数81,000教室以上、平成29年10月期の年間訪問者数1,850万人以上が示された。年間訪問者数は前期の1,624万人から増加している。
一緒に動いた変遷

「営業利益連動型の新株予約権行使条件」は、この変遷が動いた9回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1営業利益連動型の新株予約権行使条件2回
  3. 2株式会社Acuzの全株式取得による子会社化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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