スキー場単一事業・HAKUBA VALLEY集中による事業リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、スキー場運営事業に特化することにより、事業の深化を追求することができ、サービス向上やノウハウ向上などのメリットが大きい反面、事業の多角化がなされていないため、事業リスクの分散が実現できておらず、大規模な地震や災害等の予見できない事象への対応力が十分ではありません。」
スキー場単一事業による深化の利点と、災害等に対するリスク分散不足を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、スキー場の運営を展開することであります。当社グループは、スキー場事業に特化することにより、事業の深化を追求することができ、サービス向上やノウハウ向上などのメリットが大きい反面、事業多角化がなされていないため、事業リスクの分散が実現できておらず、大規模な地震や災害等の発生等のイベントリスクへの対応力が十分ではありません。」
スキー場単一事業による深化の利点と、災害等に対するリスク分散不足を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、スキー場事業に特化することにより、事業の深化を追求することができ、サービス向上やノウハウ向上などのメリットが大きい反面、事業多角化がなされていないため、事業リスクの分散が実現できておらず、大規模な地震や災害等の発生等のイベントリスクへの対応力が十分ではありません。」
スキー場単一事業とHAKUBA VALLEYへの収益集中によるリスクを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、スキー場の運営を展開することであります。当社グループは、スキー場事業に特化することにより、事業の深化を追求することができ、サービス向上やノウハウ向上などのメリットが大きい反面、事業多角化がなされていないため、事業リスクの分散が実現できておらず、大規模な地震や災害等の発生等のイベントリスクへの対応力が十分ではありません。」
スキー場単一事業とHAKUBA VALLEYへの収益集中に伴う事業リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、HAKUBA VALLEYエリアにおけるスキー場事業の収益が当社グループの大半を占めており、同エリアにおける収益の動向が当社グループの動向に与える影響は大きくなっております。」
スキー場単一事業とHAKUBA VALLEYへの収益集中によるリスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「スキー場事業に特化することにより、事業の深化を追求することができ、サービス向上やノウハウ向上などのメリットが大きい反面、事業多角化がなされていないため、事業リスクの分散が実現できておらず、大規模な地震や災害等の発生等のイベントリスクへの対応力が十分ではありません。」
単一事業であることによる深化の利点と、災害等に対するリスク分散の不足を初めて明示した。またHAKUBA VALLEY収益への依存も記載している。