新型コロナウイルス感染症の拡大と事業影響
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中123社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに48社。
- FY2024対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の落ち着きに伴い経済活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復しました。」
新型コロナウイルス感染症の落ち着きと経済活動の正常化を記載し、従前の感染拡大による活動制約が緩和された状況を示した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の分類引下げにより経済活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復しました。」
新型コロナウイルス感染症の分類引下げにより経済活動の正常化が進んだとの外部環境認識を記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に取り組みつつ、日頃の診療活動を通じた一次診療施設とのコミュニケーション強化を継続するとともに、対面での開催が再開された学会における発表・報告等の活動を積極的に行うことにより、動物医療業界における信頼の獲得、認知度の向上と、それに伴う紹介症例数の増加に努めてまいりました。」
感染拡大防止への取り組みは継続している一方、従前に開催困難・オンライン開催となっていた学会の対面開催が再開され、感染症に伴う活動制約の一部が緩和された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが提供する動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。症例実績を発表する場である学会や各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる状況となるなど、マイナスの影響もありました。」
新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は比較的軽微とする一方、学会・各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる影響を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが提供する動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。症例実績を発表する場である学会や各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる状況となるなど、マイナスの影響もありました。」
新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は比較的軽微とする一方、学会・各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる影響を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが提供する動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。症例実績を発表する場である学会や各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる状況となるなど、マイナスの影響もありました。」
新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は比較的軽微とする一方、学会・各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる影響を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「動物病院は「社会生活を維持する上で必要な施設」として、事業の継続を要請されてきたことや、動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。」
新型コロナウイルス感染症による業績への影響は比較的軽微としつつ、感染長期化による職員感染・病院休業・患者数低下の可能性を継続して開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「動物病院は「社会生活を維持する上で必要な施設」として、事業の継続を要請されてきたことや、動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。 一方、症例実績を発表する場である学会や各種セミナーが開催不可能な状況となるなど、マイナスの影響もありました。」
新型コロナウイルス感染症による業績への影響は比較的軽微である一方、学会・各種セミナーの開催不可能という影響が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「動物病院は「社会生活を維持する上で必要な施設」として、事業の継続を要請されてきたことや、動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。一方、症例実績を発表する場である学会や各種セミナーが開催不可能な状況となるなど、マイナスの影響もありました。」
新型コロナウイルス感染症による業績への影響は比較的軽微である一方、学会・各種セミナーの開催不可能という影響が継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する神奈川県、愛知県、東京都及び埼玉県におきまして、動物病院は「社会生活を維持する上で必要な施設」に分類され、事業の継続を要請されていることや、動物の二次診療サービスは比較的急を要するものが多いことから、新型コロナウイルス感染症拡大による業績への影響は、比較的軽微でありました。 一方、症例実績を発表する場である学会や各種セミナーが開催不可能な状況となるなど、マイナスの影響もありました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が実際に発生し、業績への影響は比較的軽微であった一方、学会や各種セミナーの開催不可能という具体的な影響が生じた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは新型コロナウイルス感染症につきまして、従業員とその家族、来院する飼い主の安全確保、感染拡大防止に最優先に取り組んでおります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が現実に発生し、役職員感染による休業や消費マインド冷え込みによる患者数低下を潜在リスクとして初めて開示している。