新型コロナウイルス感染拡大防止のための在宅勤務体制
FY2020-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「コロナ禍を契機に全部門へ導入したリモートワークを併用しつつ、リアルコミュニケーションによる関係強化・活性化を図り、仕事と生活の調和を図り働きやすい環境整備を実施しております。」
リモートワークとリアルコミュニケーションを併用し、関係強化、活性化および働きやすい環境整備を図る方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の事業活動及び社内業務においても、リモートワークの併用、デジタル化の更なる推進と業務効率化とともに、リアルコミュニケーションによる社内外の関係強化と活性化を図ってまいります。」
リモートワークを併用しつつ、デジタル化・業務効率化とリアルコミュニケーションを組み合わせる方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「在宅勤務の併用、デジタル化の更なる推進と業務効率化とともに、リアルコミュニケーションによる社内外の関係強化と活性化を図ってまいります。」
在宅勤務を継続・併用しながら、リアルコミュニケーションを組み合わせて社内外の関係強化・活性化を図る方針を追加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の事業活動及び社内業務においても、顧客や取引先等の関係者、従業員とその家族の安全確保を最優先に考え、在宅勤務の継続や併用を見据えたデジタル化の更なる推進と業務効率化を図ってまいります。」
在宅勤務の継続・併用を前提に、デジタル化のさらなる推進と業務効率化を図る方針を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社では、新型コロナウィルス感染症対策を目的として、2020年２月より従業員にリモートワークを推奨しており、現在に至るまで出社率は２割程度で推移しています。この間、事業運営には特段の支障はなく、従業員の柔軟な働き方の支援にもつながり、また社会のトレンドとしてもオンラインでの業務遂行が主流となりつつあることから、今後もこの業務体制を継続する予定です。」
リモートワークを2020年2月から継続し、出社率が2割程度で推移していること、今後も同業務体制を継続する予定であることを具体的に記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、在宅勤務体制の整備により従業員及び関係者の安全を確保しつつ、業績への影響を最小限とするべく事業活動の継続を図り、事業環境の変化を見据えた新たな取り組みを進めております。」
在宅勤務体制を整備した上で事業活動を継続し、新型コロナウイルス感染症に対応する方針を継続している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当社グループでは感染拡大防止と従業員ならびに関係者の皆様の安全確保を目的として、全社原則在宅勤務体制への移行等を実施するなど、現時点では事業運営には大きな支障は生じておりません。」
感染拡大防止と従業員・関係者の安全確保に向け、全社原則在宅勤務体制への移行等を実施したことを初めて記載している。