エクストリーム(6033)・リスク再掲
技術革新への対応遅延
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ICT・IoT・AI等の技術環境変化への対応遅延リスク78社が書いているテーマ・逆風79社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。51社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、普及が進むクラウド環境をベースとした技術革新について日頃から技術動向のキャッチアップ及びノウハウの蓄積に努めております。」
クラウドを含む技術革新への対応とノウハウ蓄積によって競争力を維持する方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、普及が進むクラウド環境をベースとした技術革新について日頃から技術動向のキャッチアップ及びノウハウの蓄積に努めております。」
クラウドを含む技術革新への対応とノウハウ蓄積によって競争力を維持する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、普及が進むクラウド環境をベースとした技術革新について日頃から技術動向のキャッチアップ及びノウハウの蓄積に努めております。」
クラウドを含む技術革新への対応とノウハウ蓄積によって競争力を維持する方針を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、こうした急速な技術革新への対応に時間を要し、技術力において競合他社との競争力が低下するなどの事象が発生した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
クラウド環境を含む急速な技術革新への対応遅延と競争力低下のリスクを初めて独立して開示している。