Komori
エクストリーム(6033)・事実収益内訳更新

収益の移転時点別の分解開示

FY2024-Q2に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

7記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2024-Q2 – FY20262023: 120232024: 320242025: 220252026: 12026
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直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026収益内訳更新有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 738,004 667,759 1,405,763 一定の期間にわたり移転される財 又はサービス 7,129,713 3,004,377 256,255 10,390,346」

    顧客契約収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示を継続した。当年度は一時点移転が合計1,405,763千円、一定期間移転が合計10,390,346千円となった。
  2. FY2026-H1収益内訳更新有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 302,361 352,451 654,813 一定の期間にわたり移転される財 又はサービス 3,392,667 1,507,928 89,569 4,990,166」

    顧客契約収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示を継続した。当中間期は一時点移転が合計654,813千円、一定期間移転が合計4,990,166千円となった。
  3. FY2025収益内訳更新有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 781,031 1,233,567 2,014,599 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 6,329,462 2,758,329 233,869 9,321,660」

    顧客契約収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示を継続した。通期では一時点移転が合計2,014,599千円、一定期間移転が合計9,321,660千円となった。
  4. FY2025-H1収益内訳更新有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 259,532 761,801 1,021,333 一定の期間にわたり移転される財 又はサービス 3,156,388 1,290,375 129,503 4,576,266」

    顧客契約収益を一時点移転と一定期間移転に分解する開示を継続した。当中間期は一時点移転が合計1,021,333千円、一定期間移転が合計4,576,266千円である。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 865,649 209,601 1,075,250 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 5,898,158 3,037,608 206,419 9,142,186」

    顧客との契約から生じる収益を、一時点移転と一定期間移転に分解する開示を継続している。FY2024年度の顧客契約収益は10,217,437千円である。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 591,910 185,529 777,440 一定の期間にわたり移転される財 又はサービス 4,367,908 2,175,092 163,092 6,706,093」

    顧客との契約から生じる収益を、一時点移転と一定期間移転に分解する開示を継続している。当第3四半期累計期間では、一時点移転が受託開発591,910千円、コンテンツプロパティ185,529千円、合計777,440千円、一定期間移転がデジタル人材4,367,908千円、受託開発2,175,092千円、コンテンツプロパティ163,092千円、合計6,706,093千円である。
  7. FY2024-Q2初出有価証券報告書

    「一時点で移転される財又はサービス - 385,045 149,423 534,469 一定の期間にわたり移転される財 又はサービス 2,850,765 1,326,583 127,260 4,304,610」

    顧客との契約から生じる収益を、財又はサービスが一時点で移転されるものと一定期間にわたり移転されるものに分解して開示した。当第2四半期連結累計期間では、一時点移転が受託開発385,045千円、コンテンツプロパティ149,423千円、合計534,469千円、一定期間移転がデジタル人材2,850,765千円、受託開発1,326,583千円、コンテンツプロパティ127,260千円、合計4,304,610千円である。
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