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阪神内燃機工業(6018)・目標引き上げ直近の株主総会(2026-06-02)では「前進」

国内市場でのトップシェア堅持

FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。

11記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再掲FY2020 – FY2022引き上げFY2023 – FY20252016: 120162017: 120172018: 020182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 32026
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国内市場シェアの拡大33社が書いているテーマ・逆風0社・追い風33社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「国内においては、主機関販売において資材価格の高騰に起因したコストアップに対する価格転嫁が非常に遅れている状況となっていることから、各取引先にご理解いただき、適正価格へ是正することが最大の注力点になっております。加えて、GHG排出改善バージョンの低速4サイクルの販売拡大や機関監視システムのブラッシュアップなどで付加価値を高めながら、全ての顧客、全ての船、全ての空き船台を完全網羅した活動により、内航船における主機関のトップシェアを堅持し」

    トップシェア堅持に向け、従来の全顧客・全船・全空き船台の網羅活動に加え、資材高騰分の適正価格への是正、GHG排出改善バージョンの販売拡大、機関監視システムの改善を最大の注力点として明示している。
  2. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「国内においては、主機関のさらなる高性能化や機関監視システムのブラッシュアップなどで付加価値を高めながら、全ての顧客、全ての船、全ての空き船台を完全網羅した活動により、内航船における主機関のトップシェアを堅持し、部分品販売についても全ての顧客と全ての船を網羅した、アクティブな部分品営業を充実いたします。」

    国内トップシェア堅持の方針を維持しつつ、全顧客・全船に加え全空き船台を網羅する営業活動を明示している。
  3. FY2022再掲有価証券報告書

    「国内においては、主機関のさらなる低燃費化や機関監視システムのブラッシュアップなどで付加価値を高めながら、老齢化が進んでいる内航船の代替建造案件に加えて新規引合案件を受注に結び付けることにより、内航船における主機関のトップシェアを堅持し、部分品販売についても全ての顧客と全ての船を網羅した、アクティブな部分品営業を充実いたします。」

    内航船主機関のトップシェア堅持を、低燃費化・機関監視システムの改善、代替建造・新規引合案件の受注、全顧客・全船を対象とする部分品営業により進める方針を再確認している。
  4. FY2021再掲有価証券報告書

    「国内においては、主機関の高機能化や新しい機関監視システムによる付加価値を訴求しながら、老齢化が進んでいる内航船の代替建造案件に加えて新規引合案件を受注に結び付けることにより、内航船の主機関採用率トップシェアを堅持し、部分品販売についても全ての顧客と全ての船を網羅した、アクティブな部分品営業を充実いたします。」

    内航船主機関のトップシェア堅持と、全顧客・全船を対象とする部分品営業の充実を引き続き掲げている。
  5. FY2020再掲有価証券報告書

    「国内においては老齢化が進んでいる内航船の代替建造案件に加えて新規引合案件を受注に結び付けることにより、内航船の主機関採用率トップシェアを堅持し、部分品販売についても巡回サービス等の積極的展開による提案型営業を充実いたします。」

    内航船の代替建造・新規引合案件の受注と巡回サービス等の提案型営業により、内航船主機関の採用率トップシェアを堅持する方針を継続している。
  6. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「国内においては老齢化が進んでいる内航船の代替建造案件に加えて、東京オリンピックや大阪・関西万博の需要等に伴う新規引合案件を受注に結び付けることにより、内航船の主機関採用率トップシェアを堅持し、部分品販売についても巡回サービス等の積極的展開による提案型営業を充実してまいります。」

    国内トップシェア堅持の対象として、東京オリンピックに加え大阪・関西万博の需要を明示し、提案型営業の充実も掲げている。
  7. FY2017再掲有価証券報告書

    「国内につきましては、老齢船化が進んでいる内航船の代替建造案件に加えて、東京オリンピックを始めとする一時的な需要に関連した新規引合案件を確実に受注に結びつけることによりトップシェアを堅持し、部分品販売においては巡回サービス等の積極的な提案販売活動にも努めてまいります。」

    内航船の代替建造や一時的需要の受注、巡回サービス等を通じて国内トップシェアを堅持する方針を継続している。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「国内につきましては、老齢船化が進んでいる内航船の代替建造案件に加えて、石炭火力発電や東京オリンピックを始めとする一時的な需要に関連した新規引合案件を確実に受注に結びつけることによりトップシェアを堅持し、部分品販売においては巡回サービス等の積極的な提案販売活動にも努めてまいります。」

    老齢船の代替建造や一時的需要の案件受注、巡回サービス等を通じてトップシェアを堅持するとしている。
一緒に動いた変遷

「生産効率向上とリードタイム短縮」は、この変遷が動いた11回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

543332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生産効率向上とリードタイム短縮5回
  3. 2東アジア・東南アジアでの販売およびアフターサービス拡大4回
  4. 3内部留保と株主還元の均衡3回
  5. 4工作機械・新型エンジン木型への設備投資3回
  6. 5重油以外の各種燃料・脱炭素エンジン技術の開発3回
  7. 624時間陸上支援による船舶安全管理サービス2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
阪神内燃機工業の次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-02の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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