調達努力・内製化・標準化による原価低減と品質向上
FY2016に初出。16回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「喫緊の課題である資材価格の高騰に対応するため、サプライチェーンの拡大に注力するとともに、内製化が困難な部材については、これまで進めてきた海外調達も含めた購買施策を強化してまいります。」
従来の内製化・海外調達に加え、サプライチェーンの拡大と購買施策の強化を明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、資材価格の上昇に対応するため内製化が困難な部材につきましてはこれまでも進めてきました海外調達を含めた購買努力やＶＡ、ＶＥによる原価低減を徹底し、加えて、聖域のない経費節減や作業の標準化によるムダの排除と品質の向上に引き続き鋭意努めてまいります。」
海外調達、VA・VE、経費節減、標準化による原価低減・品質向上の方針を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「特にコロナ禍で発生した海外調達品の遅延等を鑑み、サプライチェーンの機能不全にも対応が可能なように購入部材の内製化への注力を強めております。加えて昨年７月より生産統括本部に、ＣＭＲ（Ｃａｓｔｉｎｇ-Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ-Ｒｅｐａｉｒ）推進室を設け、」
海外調達品の遅延・サプライチェーン機能不全への対応として、購入部材の内製化への注力を強め、CMR推進室も設置している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、部分品の売上減少の影響があったものの、製造及び販売関連費用を中心に経費節減に努めた結果、営業利益は364百万円（前年同期比14.9％増）、経常利益は383百万円（同16.5％増）となり、四半期純利益は263百万円（同17.5％増）となりました。」
製造・販売関連費用を中心とする経費節減を進め、その結果として営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、逆転機の開発及び電気式リモコンの内製化にも成功しました。」
従来の内製化・原価低減方針に加え、逆転機の開発と電気式リモコンの内製化に成功したことが記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、部分品の特需効果の消失や生産高の減少が影響し、コストダウンや経費節減に注力したものの、営業利益は317百万円（前年同期比61.5％減）、経常利益は329百万円（同60.8％減）となり、四半期純利益は224百万円（同61.4％減）となりました。」
部分品特需の消失や生産高減少に対し、コストダウンと経費節減への注力を継続しているが、利益は前年同期を大きく下回った。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、部分品の特需効果の消失や生産高の減少が影響し、コストダウンや経費節減に注力したものの、営業利益は241百万円（前年同期比40.9％減）、経常利益は244百万円（同41.4％減）となり、四半期純利益は167百万円（同41.9％減）となりました。」
生産高減少や特需効果消失に対し、コストダウン・経費節減への注力を継続しているが、利益は前年同期を下回った。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「特に今般の状況を鑑み、サプライチェーンの機能不全にも対応が可能なように購入部材の内製化を強力に進めるとともに、大物部品加工技術を活用した加工サービス（特販）展開をひとつの事業の柱として育てていきたいと考えております。また、資材価格の上昇に対応するため、これまでも進めてきました海外調達を含めた購買努力やＶＡ、ＶＥによる原価低減および経費節減を徹底し、加えて作業の標準化によるムダの排除と品質の向上に鋭意努めてまいります。」
従来の海外調達、VA・VE、標準化に加え、サプライチェーン機能不全への対応として購入部材の内製化を強力に進め、大物部品加工サービスを事業の柱に育成する方針を追加している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、資材価格の上昇に対応するため、これまでも進めてきました海外調達を含めた購買努力やＶＡ、ＶＥによる原価低減及び経費節減を徹底し、加えて作業の標準化によるムダの排除と品質の向上を鋭意進めてまいります。」
海外調達、VA・VE、経費節減、作業標準化による原価低減・品質向上の施策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、販売量の減少とともに主機関の価格水準が低下したことにより、コストダウンや経費節減に努めるとともに償却費負担の減少もありましたが、営業利益は615百万円（前年同期比7.8％減）、経常利益は640百万円（同7.9％減）となり、四半期純利益は426百万円（同8.2％減）となりました。」
販売量・価格水準の低下に対し、コストダウンや経費節減に努める方針を継続している。 - FY2019-Q2コストダウン手段の追加具体化有価証券報告書
「損益面につきましては、主機関・部分品の販売量の減少と主機関の価格水準の低下により、外注費の削減その他のコストダウンへの注力や減価償却費の減少がありましたが、営業利益は398百万円（前年同期比29.9％減）、経常利益は413百万円（同30.2％減）となり、四半期純利益は284百万円（同28.1％減）となりました。」
従来の調達・VA・VE等に加え、販売量減少・価格水準低下への対応として外注費削減などのコストダウンへの注力を明示している。ただし利益は減少している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、資材価格の上昇に対応するため、これまでも進めてきました海外調達を含めた購買努力やＶＡ、ＶＥによる原価低減および経費節減を徹底し、加えて作業の標準化によるムダの排除と品質の向上を鋭意進めてまいります。」
海外調達を含む購買努力・内製化に加え、VA・VEによる原価低減を明示し、調達・原価低減施策を具体化している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また、資材価格の上昇に対応するため、これまでも進めてきました調達面での海外調達を含めた購買努力や内製化による原価低減および経費節減を徹底し、加えて作業の標準化によるムダの排除と品質の向上を鋭意進めてまいります。」
従来の購買努力・内製化・標準化に、海外調達を含めた購買を明示し、調達施策の範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、資材価格の上昇に対応するため、これまでも進めてきました調達面での購買努力や内製化による原価低減および経費節減を徹底し、加えて作業の標準化によるムダの排除と品質の向上を鋭意進めてまいります。」
資材価格上昇への対応として、購買、内製化、経費節減、作業標準化を組み合わせる施策。