公共投資・民間設備投資、価格競争・原材料価格変動による業績変動リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2024。
タクマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。75社中46社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに39社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、資機材・工事価格動向のモニタリング・予測に加え、新規取引企業の開拓による調達先の多様化や、プロジェクト受注前の早期の段階より協力企業との連携を密にし、関係強化を図ることなどにより、コストアップリスクの排除に努めております。」
資機材・工事価格高騰リスクへの対応として、価格モニタリング、調達先の多様化、協力企業との早期連携を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、資機材・工事価格動向のモニタリング・予測に加え、新規取引企業の開拓による調達先の多様化や、プロジェクト受注前の早期の段階より協力企業との連携を密にし、関係強化を図ることなどにより、コストアップリスクの排除に努めております。」
資機材・工事価格高騰リスクに対し、価格モニタリング、調達先の多様化、協力企業との早期連携を対応策として明示した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、鋼材をはじめとする資機材価格は引き続き上昇傾向にあり、先行きに留意が必要な状況となっております。」
鋼材をはじめとする資機材価格の上昇傾向が継続し、先行きに留意が必要な要因として記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症による先行きの不透明感から、一部において、設備投資意欲の減退や計画延期等の影響も見られ、また、鋼材をはじめとする資機材価格の上昇など先行きに留意が必要な状況となっております。」
設備投資意欲の減退・計画延期に加え、鋼材をはじめとする資機材価格の上昇が、先行きに留意すべき要因として継続・具体化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症による先行きの不透明感から、一部において設備投資意欲の減退や、計画延期等の影響も見られ、また、鋼材をはじめとする資機材価格の上昇など先行きに留意が必要な状況となっているものの、当第２四半期連結累計期間の経営成績において重要な影響は見られておりません。」
鋼材をはじめとする資機材価格の上昇を、先行きに留意が必要な業績変動要因として明示した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「各種プラントのＥＰＣ事業においては、受注から納入まで３～５年程度と長期にわたるものが多く、見積から発注までのタイムラグが生じることから、その間に経済情勢の変動等により資機材や工事価格が大幅に上昇し、それを請負金額に反映することが困難な場合には、プロジェクトの採算悪化により当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
資機材・工事価格の高騰リスクを、受注から納入まで3～5年程度という長期案件の時間差と結び付けて具体化した。調達先の多様化や早期の協力企業連携による対応も記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの経営成績及び財務状況は、国の政策変更、公共投資や民間設備投資の動向、新規参入企業の増加等による価格競争や市場の構造変化、原材料等価格の変動、株式市況等の影響を受ける可能性があります。」
従来の公共・民間投資、市場構造、価格競争、原材料価格等に加え、国の政策変更を業績・財務状況に影響するリスクとして明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの経営成績及び財務状況は、公共投資や民間設備投資の動向、新規参入企業の増加等による価格競争や市場の構造変化、原材料等価格の変動、株式市況等の影響を受ける可能性があります。」
公共・民間投資、市場構造、価格競争、原材料価格、株式市況を業績・財務状況に影響するリスクとして初めて体系的に記載している。