ボイラ周辺・水処理・医療・食品などの新製品開発
FY2016に初出。28回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「関連規則の改正により小型貫流ボイラの上限が従来の200kWから600kWまで大型化が可能となったことを受け、電気式小型貫流ボイラAE-900Aを開発いたしました。本機は相当蒸発量900kg/hで、産業用ボイラとしても十分な出力を確保しており、2026年度中の販売開始を予定しております。」
電気式小型貫流ボイラAE-900Aを開発し、相当蒸発量900kg/h、2026年度中の販売開始予定という具体的な開発成果と計画を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、2,278百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,278百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「CO2を出さない水素専焼かつ低NOx化を実現した高効率水素焚き貫流ボイラ(相当蒸発量２T/H)を商品化いたしました。ボイラ効率が従来機種の95％から105％へ大きくアップし、東京都低NOx認定を取得いたしました。」
水素専焼ボイラの商品化、効率向上、低NOx認定取得という研究開発成果を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,564百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を1,564百万円と開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、671百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費671百万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2,165百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費総額を2,165百万円と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,391百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額1,391百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、655百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額655百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,961百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1,961百万円と開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,333百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1,333百万円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、480百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額480百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な研究開発の概要、成果及び研究開発費は、以下のとおりであります。」
研究開発費3,165百万円を投じ、水素焚き簡易ボイラ、燃料電池、未利用熱回収装置、造水装置、滅菌器、食品機械、水処理装置など複数分野で開発成果・商品化・実証を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2,148百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額を2,148百万円と開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,367百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を1,367百万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、684百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を684百万円と開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「貫流ボイラでは、ボイラの高効率化に取組み、実際の使用条件下での省エネ性を向上させた油焚きボイラ及び、ガス・油燃料をスイッチで切り替えることでBCP対応や将来ガス導管敷設地域への対応が可能な高効率ボイラを開発しました。また、水素社会に向けた水素燃焼ボイラについても製品展開に取り組んでおります。」
高効率油焚きボイラ、ガス・油切替ボイラ、水素燃焼ボイラなど、エネルギー効率・BCP・水素社会を意識した開発成果と新たな製品展開を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2,624百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を2,624百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,497百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を1,497百万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、629百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を629百万円と開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、IoTを含む最新のIT技術を活用し、新しいサービス・省エネ商品の開発を進め」
従来の熱・水・環境、医療、食品等の新製品開発方針に加え、IoTを含む最新IT技術を活用した新サービス・省エネ商品の開発を進めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,839百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,839百万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、931百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を931百万円と開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,995百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を1,995百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、631百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を631百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、貫流ボイラを中心に他に先駆ける独自の新技術の研究開発に努めるとともに、ボイラ以外の分野では、熱エネルギー利用技術、水処理技術、真空技術をベースとして、蒸気駆動エアコンプレッサ、過冷却水装置、真空冷却装置、滅菌装置、医療用洗浄・乾燥装置、バラスト水処理装置、軟水装置、純水装置、ろ過装置、燃料電池などの新製品開発に取り組んでおります。」
ボイラ以外の水処理、医療、食品、環境関連などを含む新製品開発を継続し、当期の研究開発費総額は27億5,400万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと説明されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、11億３千５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期累計期間の研究開発費は11億3,500万円と記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、貫流ボイラを中心に他に先駆ける独自の新技術の研究開発に努めるとともに、ボイラ以外の分野では、熱エネルギー利用技術、水処理技術、真空技術をベースとして、蒸気駆動エアコンプレッサ、過冷却水装置、真空冷却装置、滅菌装置、医療用洗浄装置、バラスト水処理装置、軟水装置、電気再生式純水装置、ろ過装置、燃料電池などの新製品開発に取り組んでおります。」
研究開発費の総額は26億円で、ボイラ以外の複数分野にも製品開発を広げている。