海外での製造・販売・保守体制の現地化
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「海外においては、「熱プロバイダー」として、さまざまな国や地域のお客様の熱需要にお応えできるよう積極的な人的投資、各エリアでの拠点網拡充、従業員教育の充実を図るとともに、グループ各社が相互に尊重しあい、市場におけるポジショニングや強みを認識することで、シナジーを創出いたします。」
海外の現地化・拠点展開方針が、人的投資、拠点網拡充、従業員教育に加え、グループ各社の強みを組み合わせるシナジー創出へ具体化されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「本買収により、当社グループは、米国において既に貫流蒸気ボイラ、メンテナンス並びにボイラ水処理の事業を展開しているMIURA AMERICA CO.,LTD.(MIAの子会社)の事業に加えてCleaver-Brooks社の幅広い蒸気・温水関連機器の製造・販売及びエンジニアリング事業を獲得し、また両社が有する販売・保守サービスのネットワークを活用することで、米国において当社が提供する省エネルギーや環境保全のトータルソリューションの拡充を加速し、当社の理念に基づく市場への貢献を拡大しながら事業展開を図ってまいります。」
Cleaver-Brooks社の製造・販売・エンジニアリング事業と販売・保守ネットワークを獲得し、米国での現地事業基盤が拡張した。 - FY2021前進有価証券報告書
「三浦工業(中国)有限公司がガス焚きボイラ製造用新工場(中国 蘇州市)を設立。」
中国蘇州市でガス焚きボイラ製造用の新工場を設立し、海外製造体制を具体的に拡張している。 - FY2020前進有価証券報告書
「世界のお客様に、日本と同等の品質のサービスを提供できるよう、人的投資を積極的に行い、各国の拠点網の拡充、従業員教育の充実を図ってまいります。」
海外で日本と同等品質のサービスを提供するため、人的投資、各国拠点網の拡充、従業員教育を明示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年４月１日付で、株式会社三浦マニファクチャリングを存続会社、三浦マシン株式会社を消滅会社とする吸収合併を行いました。」
国内製造子会社2社の吸収合併が実施され、国内の製造体制が再編された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「増員などによる人件費の増加と中国における販売網の拡大により費用が増加したため、セグメント損失は6百万円(前年同期はセグメント利益99百万円)となりました。」
中国での販売網拡大を進めており、増員費用とともに海外販売体制の現地展開が開示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外においては、省エネルギー及び環境負荷低減を基本としたソリューション提案営業を継続し、メンテナンスサービスの向上を図るための社員教育を進めております。」
海外での省エネルギー・環境負荷低減型の提案営業と、メンテナンスサービス向上のための社員教育を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外においては、現地社員の営業技術やメンテ技術の向上を図るため教育に注力し、省エネルギー及び環境保全を基本としたソリューション提案営業やメンテナンスサービスの向上に努めてまいりました。」
海外現地社員の営業・メンテナンス技術教育と、現地でのソリューション提案営業・メンテナンスサービス向上を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、MIURA BOILER DO BRASIL LTDA.、三浦環境マネジメント株式会社及び株式会社ミウラ・エス・エーの３社は、重要性が増したため、連結の範囲に含めております。また、当第１四半期連結会計期間において、MIURA SOUTH EAST ASIA HOLDINGS PTE.LTD.を新たに設立したため、連結の範囲に含めております。」
ブラジル等の3社を連結範囲に加え、東南アジアの持株会社を新設しており、海外を含むグループ事業体制の具体的な拡張が進んだ。 - FY2016初出有価証券報告書
「小型貫流ボイラ、関連機器及び薬品は、現地で製造及び販売を行っております。」
韓国、中国、台湾、インドネシア、北米などで現地法人が製造・販売・メンテナンスを担う体制が記載されている。