中央発條（5992）・施策再掲
研究開発費の集計範囲見直しによる総額把握
FY2019-Q3に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
4記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発費の範囲・会計方針の見直し4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ビジネス拡大に向けて、より正確な研究開発費の総額を把握することの重要性が増したため、前連結会計年度より、研究開発費の集計範囲を見直しております。」
ビジネス拡大に向けて研究開発費を正確に把握するため、前連結会計年度から集計範囲を見直している方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ビジネス拡大に向けて、より正確な研究開発費の総額を把握することの重要性が増したため、前連結会計年度より、研究開発費の集計範囲を見直しております。」
研究開発費の総額を正確に把握するため、前連結会計年度から集計範囲を見直している方針を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度より集計範囲を見直し、当期製造費用および子会社の開発部門の費用を研究開発費の集計に含めております。」
研究開発費の集計範囲見直しを当年度から実施し、当期製造費用と子会社開発部門費用を含める運用へ具体化した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「ビジネス拡大に向けて、より正確な研究開発費の総額を把握することの重要性が増したため、研究開発費の集計範囲を見直しております。」
ビジネス拡大に向け、研究開発費の総額をより正確に把握する目的で、研究開発費の集計範囲を見直していることを初めて明示している。